佐藤 雄一学長が務める共立女子大学・共立女子短期大学と、岡本 誠地代表取締役社長が率いる住商フーズ株式会社は、2026年9月29日に共立女子大学 神田一ツ橋キャンパスで特別講義を開きました。アメリカ・スミソニアン渡り鳥センターの研究者を講師に招いた取り組みで、同センターの研究者が日本の学生に講義を行うのは今回が初めてです。自然保護と持続可能な農業の両立をめざす認証の取り組みを通じて、地球規模の課題を考える機会とすることを目的として実施されました。

自然林で育てる認証コーヒーと渡り鳥保護の課題を解説

講義は「バードフレンドリー®コーヒー　人と自然を支えるコーヒーの考え方」をテーマに行われ、スミソニアン渡り鳥センターのバードフレンドリー・プログラムディレクターであるルス・ベネット博士が登壇しました。ベネット博士は、世界の渡り鳥の約半数（48％）が減少しており、その大きな原因が越冬地である熱帯林の伐採にあることを説明しました。

そのうえで、一杯のコーヒーが手元に届くまでの道のりや、森の木陰で育てる栽培と日なたで育てる栽培の違い、バードフレンドリー®認証が生まれた経緯や基準、他の認証との違いについて解説しました。講義中にはクイズアプリ「Kahoot!」によるリアルタイム投票が取り入れられ、学生は主体的に学びを深めました。質疑応答で味わいの違いを問われたベネット博士は、木陰でゆっくり成熟するバードフレンドリー®コーヒーは成分が濃くなり、コクのある味わいになると答えています。

GSEプログラムを活用した英語講義の実現背景

ベネット博士らは、日本市場への理解を深めて販売促進を支援するために来日しました。今回の特別講義は、バードフレンドリー®コーヒー日本輸入総代理店であり、大学と産学連携を続ける住商フーズの協力によって実現しました。

会場となった共立女子大学 神田一ツ橋キャンパス 本館204教室には、国際学部生をはじめとする学生や教職員の約100名が参加しました。卒業単位の半分以上を英語での授業で修得する国際学部の「GSEプログラム」1年生必修科目の授業枠を活用し、履修生以外の学生や教職員にも広く公開されたため、参加者はベネット博士による英語での講義を直接聴講し、英語での質疑応答に臨みました。

バードフレンドリー®コーヒーは、渡り鳥のすみかとなる自然林の中で育てられたコーヒーです。シェードツリーと呼ばれる背の高い木々が茂る認証農園で渡り鳥と共生しながら栽培され、日本では香り高くコクのあるスペシャルティコーヒーとして流通しています。売上の一部は、スミソニアン渡り鳥センターを通じて世界中の渡り鳥の研究・保護活動に役立てられています。

スミソニアン渡り鳥センターは米国スミソニアン協会に属する研究機関で、鳥の渡りの解明や種の保全活動を世界的に牽引しています。1999年にバードフレンドリー®認証を創設し、25年以上にわたって認証プログラムを運営しています。

2022年からの産学連携の広がりと今後の展望

共立女子大学・共立女子短期大学と住商フーズは、2022年2月に教育・学術研究の推進や人材育成、産業と社会の発展への貢献を目的に連携協定を結びました。家政学部食物栄養学科での種子島産粗糖の性質研究やレシピ開発、現地調査をはじめ、2023年度からは対象をバードフレンドリー®コーヒーなどにも広げています。さらに2024年度からは鹿児島県中種子町の学校給食への献立提案や食育授業を行い、学内公認学生団体「食で世界を笑顔にする会 くすくす」による商品開発や学外イベントでの発信も継続してきました。

両者は今後も産学連携を通じて、学生が「食」を入り口に世界の課題と暮らしのつながりを考える機会をつくり、持続可能で豊かな「食」の未来づくりに取り組んでいくとしています。

開催概要と問い合わせ先

講義の開催概要および関連窓口は以下の通りです。

• 日時：2026年9月29日（火）15:30～17:00
• 会場：共立女子大学 神田一ツ橋キャンパス 本館204教室
• 講師：スミソニアン渡り鳥センター バードフレンドリー・プログラムディレクター ルス・ベネット博士
• 対象：共立女子大学 国際学部生をはじめとする本学学生および教職員（約100名）
• 本件に関するお問い合わせ（大学）：共立女子大学・共立女子短期大学 連携推進課（社会連携センター） renkei.gr@kyoritsu-wu.ac.jp
• 本件に関するお問い合わせ（企業）：住商フーズ株式会社 油脂・飲料原料本部 scf_coffee_biz@scfoods.co.jp
• 取材に関するお問い合わせ：共立女子大学　共立女子短期大学 入試・広報課 koho.gr@kyoritsu-wu.ac.jp

本記事は共立女子大学・共立女子短期大学および住商フーズ株式会社の発表をもとに作成しました。

Dellows News編集部

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