求人媒体の管理画面に現れない応募経路 Shakeが支援先107社のデータを分析
株式会社Shakeは、求人媒体の運用代行サービス「HRShaker」の支援先107社の実運用データを集計したレポートを発表しました。管理画面上に表示されるWeb応募数だけでは電話や直接来社による応募を把握できないケースがあるとし、求人の成果を判断する際の注意点を整理しています。
管理画面に反映されない応募経路の実態
株式会社Shakeが支援する北陸地方の自動車関連サービス業では、現場職の求人を数カ月運用したところ、管理画面上のWeb応募は0件でした。しかし、支援先へのヒアリングを行った結果、求人を見た求職者から電話応募があり、採用に至っていたことが確認されたといいます。
求人プラットフォームの管理画面に表示される応募数はWeb経由の応募に限られ、電話や直接来社による応募は反映されません。そのため、管理画面のWeb応募数だけを参照していると、求人をきっかけに発生したすべての応募を把握できない場合があります。
求人を止める前に確認すべき対策
同社は、管理画面のWeb応募数のみで求人全体の成果を判断せず、求人を停止する前に電話や来社による応募の有無や採用結果を社内で確認する必要があるとしています。
企業が取るべき対策として、以下の点が挙げられています。
- 電話番号を求人票の目立つ位置に記載：現場系・シニア向け求人では特に有効。「お電話でのご応募・ご質問歓迎」の一言を添える
- 電話応募の件数を記録：「求人を見て電話した」件数を社内でカウントし、Web応募数と合算して求人を評価する
- 求人停止の判断は、応募の全経路を確認してから：Webデータの応募ゼロは「応募ゼロ」を意味しない
- 採用の成果は「応募数」でなく「採用数」で測る：応募2〜3件でも採用が成立すれば、その求人は成功している
電話や来社があった際はどの求人を見たかを確認し、Web応募と分けて記録することで、求人の継続や改善の適切な判断につながるとしています。
Webデータと現場情報の双方を活用した改善
HRShakerは、IndeedやAirワーク採用管理などの求人媒体運用を代行するサービスです。広告費による露出の獲得ではなく、求職者のニーズ起点で原稿を作成して媒体内での上位表示を狙う手法を用いており、サービス開始から1年で、従業員3名の電気工事会社から上場企業まで100社を超える企業を支援してきました。
運用の現場では管理画面上の数値だけでなく、月1〜2回の定例ミーティングやヒアリングを通じて電話問い合わせの有無や実際の採用状況を確認し、総合的な分析をもとに求人の改善や運用を継続する体制をとっています。
株式会社Shakeの概要
株式会社Shakeは、富山と東京の2拠点で中小企業向けに複数の支援事業を展開しています。
- 会社名：株式会社Shake
- 所在地：富山県富山市上袋599−1/東京都目黒区青葉台2-17-11 202
- 代表者：西野集
- 事業内容：中小企業向け採用支援サービス「HRShaker」の運営
- 会社URL：https://shakeinc.co.jp/
本記事は株式会社Shakeの発表をもとに作成しました。
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