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CQ-Japan、企業向け人材育成・組織開発サービスの提供準備

株式会社イーネットが運営するCQ-Japanは、文化的知性(CQ)を活用した企業・団体向け人材育成・組織開発サービスの提供に向け、準備を進めている。学研ビジネスブレインズの協力による研修や組織コンサルティングを組み合わせる構想で、個人向け「CQチェック」は現在も無料で公開している。

CQを活用した企業向けサービスを構想

CQ-Japanは、人材・組織分析を基盤に、企業が抱える多文化マネジメントやグローバル人材育成の課題に対する支援を目指す。構想する領域は、企業向けCQチェック・人材分析、組織CQ分析・組織診断、グローバル人材育成・CQ研修、組織開発・コンサルティングの4つ。

個人向けCQチェックや人材・組織分析の結果をもとに、研修や組織改善につなげるサービスを想定している。正式な提供内容や開始時期は、今後案内する予定。

学研ビジネスブレインズが研修・組織コンサルティングに協力

CQ-Japanは、学研ビジネスブレインズの協力のもと、企業向けサービスの提供準備を進めている。CQ-JapanのCQチェックや人材・組織分析と、学研ビジネスブレインズの協力による研修および組織コンサルティングを組み合わせることを想定している。

CQ-Japanは、分析結果を示すだけでなく、課題に応じた研修や改善施策を検討し、職場での行動や組織の変化につなげることを目指すとしている。

國分圭介氏の協力を得て開発したCQチェック

CQ-JapanのCQチェックは、京都大学経営管理大学院の國分圭介氏の協力を得て開発した。CQ-Japanによると、正解・不正解のない二者択一形式を採用し、回答内容に加えて回答までの時間なども考慮した独自の分析方式を取り入れている。結果は、他の受検者との比較による指数として表現する。

この分析方式について、第三者による認証・検証を受けたことを意味するものではない。

個人向けチェックは無料で公開中

CQ-Japanは、個人向けのオンライン「CQチェック」を現在も無料で提供している。設問への回答を通じて、文化的知性に関する傾向を確認でき、所要時間はおよそ10~20分。

企業・団体向けサービスの案内はhttps://cq-japan.net/business-to-business-services/、個人向け無料CQチェックはhttps://cq-japan.net/cq-sindan/で公開している。

本記事は株式会社イーネットの発表をもとに作成。

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