MIRAI CREATOR’Zが若者の選出を再開、年間を通じた募集へ
一般社団法人日本若者キャリア支援協会(JYC)は、30歳までの若者を発掘・選出するプロジェクト「MIRAI CREATOR’Z」の選出を2026年11月15日から再開した。年間を通じて応募・推薦を受け付け、定期的に選出者を発表する運営に移行する。

初年度の2026年には全国47都道府県から約1,500名を選出し、9月14日に「MIRAI CREATOR’Z FES 2026」を開催した。

選出者は自薦か推薦で応募


MIRAI CREATOR’Zは、教育、地域・まちづくり、起業、科学・研究、テクノロジー、文化・表現などの分野で挑戦を続ける若者の活動を社会に届けるプロジェクト。選出や表彰は、本人の自信や新たな出会いを生み、次の挑戦につなげるきっかけと位置づけている。
応募は、過去の選出者・パートナーからの推薦と本人による自薦の2つを基本とする。自薦の場合は、本人の応募に加え、第三者1名が推薦フォームに回答する必要がある。選出者は公式サイトで活動内容やプロフィールを紹介するほか、公式LINEやマイページを通じて関連イベント、表彰、企業・団体との連携企画などの情報を受け取れる。選出と年間表彰での受賞は、それぞれ異なる審査・制度となる。
アドバイザリーボードとパートナー制度を設置
一般社団法人日本若者キャリア支援協会は、若者の挑戦を継続的に応援する「MIRAI CREATOR’Z アドバイザリーボード」を設置する。審査員や特別賞の提供などを通じてプロジェクトに関わってきた有識者・専門家らが個人単位で参画し、活動への助言や若者への支援、企業・団体などとの接点づくりを後押しする。

参画者は、村瀨 龍馬 氏(株式会社MIXI 取締役上級執行役員CAIO)、赤木 翔 氏(株式会社東京ドーム/enXross 事務局代表)、橋田 一秀 氏(OASIS FUND/代表パートナー)、内堀 繁利 氏(信州大学教育学部 特任教授/前長野県教育委員会教育長)、吉田大一 氏(株式会社Blast School/代表取締役 CEO)、大澤 正彦 氏(日本大学文理学部准教授)、香川 亮 氏(一般財団法人こゆ地域づくり推進機構(こゆ財団) 業務執行理事)、川上 裕太郎 氏(株式会社ユーザベース 専門役員/グロースパートナー事業本部 事業統括)、三木 浩江 氏(株式会社NEO(NEO福岡会長))、熊澤 慎太郎 氏(昭和女子大学現代ビジネス研究所 研究員)。
また、企業や教育機関などと若者の可能性を発掘し、次の機会につなぐ「コミュニティパートナー」制度を始める。若者の推薦だけでなく、イベントや交流の場づくり、学びや実践の機会提供、企業・大学・専門家との接点づくりなどで連携する。参画が決まっているのは、株式会社RePlayce / HR高等学院、株式会社NEO、キュリー株式会社、株式会社Relie / GAKUFUN、TSUNAGARU NIPPON PROJECT、一般社団法人NEXT MOVE JAPAN。日本大学文理学部 次世代社会研究センター(RINGS)が推進するパートナーシップにも参画している。
初年度のFESには451名が来場

2026年9月14日、ベルサール半蔵門(東京都千代田区)で第1回の「MIRAI CREATOR’Z FES 2026」を開催した。選出者293名を含む451名が来場し、若者22団体、企業11社・団体がブースを出展した。
「TOP CREATOR’Z 10」などの表彰のほか、若者の活動紹介、企業・団体との対話、選出者同士の交流を実施した。開催レポートでは当日の様子や参加者の声、アンケート結果を写真とともに紹介している。

詳細:https://jyc-official.org/news/CUAC-wrW

2027年の年間計画

一般社団法人日本若者キャリア支援協会は、2027年も若者の挑戦を発掘・発信し、交流や表彰の機会をつくる取り組みを予定している。

2027年2月には、30歳以下の若者による活動を表彰する「2026年U30若者活動大賞」と、「47都道府県学生活動大使」の発表を予定する。2027年4〜12月には、地域の企業・団体、学生コミュニティ、教育機関などと連携した全国各地でのイベントを展開する予定。2027年9月には「MIRAI CREATOR’Z FES 2027」を開催予定で、詳細は今後、公式サイト等で順次知らせるとしている。
連携に協力する企業・団体・教育機関・地域コミュニティ・個人を募集している。若者の発掘・推薦や、選出後の活動発表、交流、事業・地域での共創、専門家による助言などの機会づくりを呼びかけている。
連携のお問い合わせ:https://mirai-creatorz.com/contact
本記事は一般社団法人日本若者キャリア支援協会の発表をもとに作成。
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