株式会社Lead accelとニューチェーンテクノロジーズ株式会社は、加速器駆動型未臨界炉（ADS）による長寿命核分裂生成物（LLFP）の核変換に向けた共同研究を開始しました。両社はともに東京科学大学認定ベンチャーであり、それぞれの技術と知見を結集して放射性廃棄物の課題解決に向けた研究開発を進めます。

共同研究の背景と放射性廃棄物の課題

原子力エネルギーの利用において、放射性廃棄物を長期にわたりどのように管理・処分するかは重要な社会課題の一つとされています。ウランなどが中性子を吸収することで生成されるマイナーアクチノイド（MA）に加え、核分裂によって生成される長寿命核分裂生成物（LLFP）についても、長期的な管理負担を軽減するための将来の選択肢として核変換技術が研究されています。

MAには使用済み核燃料に含まれるネプツニウム（ネプツニウム237の半減期は約214万年）やアメリシウム（アメリシウム243の半減期は約7,370年）、キュリウムなどの核種が含まれます。また、LLFPは原子炉の燃料の核分裂によって生成される放射性物質のうち長期間にわたり放射能が残る核種で、ヨウ素129（半減期約1,570万年）やテクネチウム99（約21万年）などが代表例です。

共同研究における検証と検討内容

Lead accel社はADSの工学設計を中核としてLLFP核変換を含む技術開発に取り組んでおり、高度な人工知能（AI）・数値解析技術を持つニューチェーンテクノロジーズ社と連携します。これにより、技術と社会実装の両面から可能性を検討します。

本共同研究では、ADSによるLLFP核変換の段階的な導入シナリオの検討に加え、実証や導入に向けた技術的課題および検証内容の整理を行います。さらに、将来のエネルギーシステムとの共存を視野に入れ、再生可能エネルギーにより発生しうる余剰電力をADS運転に活用する可能性も導入シナリオの選択肢の一つとして検討されます。

両社代表者のコメント

株式会社Lead accel代表取締役の近藤正聡氏は、放射性廃棄物の長期管理は原子力の持続的な利用に向けた重要課題であるとした上で、「優れた数値解析技術を有するニューチェーンテクノロジーズ社と連携することで、LLFPの核変換に向けた研究をさらに発展させ、放射性廃棄物の課題解決に貢献していきたいと考えています」とコメントしています。

ニューチェーンテクノロジーズ株式会社代表取締役の岡村知拓氏は、核変換の実現には数値解析による定量的な評価が重要であると指摘し、「当社が有する数値計算・シミュレーション技術と、Lead accel社のADSに関する技術・知見を組み合わせることで、技術的課題を定量的に評価し、研究開発の進展に貢献していきたいと考えています」としています。

参画企業の概要

共同研究を実施する両社の概要は以下の通りです。近藤正聡氏が代表取締役を務める株式会社Lead accelは、東京都港区芝浦三丁目3番6号 東京科学大学キャンパス・イノベーションセンターINDEST ROOM 306に拠点を置き、2025年8月8日に設立された東京科学大学認定ベンチャー第20号の企業です。岡村知拓氏が代表取締役を務めるニューチェーンテクノロジーズ株式会社は、東京都大田区北千束３丁目２０−８に本社を構え、2025年4月3日に設立された東京科学大学認定ベンチャー第14号の企業です。

本記事は株式会社Lead accelの発表をもとに作成されました。

Dellows News編集部

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