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gaccoで総務省統計局の無料データサイエンス講座が2027年1月に開講へ

株式会社デジタル・ナレッジが運営するオンライン動画学習プラットフォーム「gacco(ガッコ)」にて、データサイエンス・オンライン講座の第3弾『“わかる・使える”統計解析プログラミング』が配信されます。総務省統計局が提供する本講座は、2026年11月10日(火)より受講者の募集を開始し、2027年1月12日(火)に開講します。プログラミング言語「Python」を用いて、統計解析の基礎から実務への応用までを4週間で体系的に学べる無料のオンライン講座です。

講座開設の背景と特徴

デジタル社会の深化や生成AIの普及に伴い、膨大なデータから課題解決の糸口を導き出すデータサイエンス力を備えた人材の需要が急速に高まっています。ビジネスや行政の現場において、AIや統計的手法を用いたデータ分析を実践するためには、プログラミング技術の理解が不可欠とされています。

本講座では、環境構築が不要なツール(Google Colaboratory)を活用し、プログラミング初心者でもスムーズにPythonを用いたデータ操作・グラフ描画・各種分析手法を習得できるカリキュラムが提供されます。

全4週間のカリキュラムと配信スケジュール

講義は全4週間で構成されており、配信日時や学習テーマは以下の通り予定されています。

  • 第1週(公開:2027年1月12日(火)14:00/締切:2027年1月25日(月))

テーマ:データサイエンスの基礎 主な学習内容:データサイエンスの必要性/データを見る際のポイント、データ分析ツール・公的データの紹介/実際の業務活用事例/データ活用の流れ

  • 第2週(公開:2027年1月19日(火)15:00/締切:2027年2月1日(月))

テーマ:統計解析とPythonの基礎 主な学習内容:統計解析の基礎知識(①・②)/グラフによるデータ把握、相関関係と因果関係/Pythonの基礎・データ操作・グラフ表示演習

  • 第3週(公開:2027年1月26日(火)15:00/締切:2027年2月8日(月))

テーマ:主要な分析手法 主な学習内容:主成分分析/クラスター分析/回帰分析、決定木分析/ランダムフォレスト

  • 第4週(公開:2027年2月2日(火)15:00/締切:2027年2月22日(月))

テーマ:データ分析演習 主な学習内容:顧客満足度分析/需要予測分析(①・②)、講座のまとめ 特別コラム:データ分析と生成AI、Kaggleを活用した学習について

全体スケジュールとして、受講受付締切は2027年2月22日(月)、修了証発行日は2027年3月9日(火)15:00、閉講日は2027年3月16日(火)となっています。

講師情報

講師は、データ経営コンサルタントの富田 良治 氏が務めます(肩書き等は2026年3月時点)。同氏はTITC合同会社 代表社員、有限会社富田商店 代表取締役、株式会社yemit 代表取締役、株式会社オフィスAZ 取締役、一般社団法人多摩経営工房 理事、一般社団法人クラウドサービス推進機構 理事を務めています。

大手・中小企業延べ100社以上のコンサルティングを手掛け、全国の商工団体や企業等で年間100回以上のセミナーを実施しているほか、元Webシステムエンジニア、電気通信大学非常勤講師(データ分析)の経歴を持ちます。

講座概要と運営企業

講座の概要および運営企業の概要は以下の通りです。

  • 講座名:“わかる・使える”統計解析プログラミング
  • 提供:総務省統計局
  • 受講プラットフォーム:gacco(ガッコ)(URL:https://gacco.org/)
  • 募集開始日:2026年11月10日(火)
  • 開講日:2027年1月12日(火)
  • 学習期間:4週間
  • 受講料:無料
  • 受講対象:どなたでも受講可能(前提条件:Googleアカウントの準備/Python操作にGoogle Colaboratoryを使用)
  • 修了条件:各週確認テストおよび最終課題で得点率60%以上

株式会社デジタル・ナレッジは、導入実績3000超の1995年創業のeラーニング専門ソリューション企業です。

  • 会社名:株式会社デジタル・ナレッジ(東京証券取引所 TOKYO PRO Market、証券コード:507A)
  • 代表者:代表取締役社長 𡌶 弘明(Haga Hiroaki) / 代表取締役COO 吉田 自由児(Yoshida Jiyuuji)
  • 所在地:東京都台東区上野5-3-4 eラーニング・ラボ秋葉原
  • 電話:03-5846-2131(代表)/ 050-3628-9240(導入ご相談窓口)
  • URL:https://www.digital-knowledge.co.jp/

本記事は株式会社デジタル・ナレッジの発表をもとに作成されています。

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