レバレジーズ株式会社が運営する福利厚生サービス「レバクリ 職場の健康」は、従業員50名以上の企業で福利厚生の導入に関与している経営者・担当者515名を対象に、従業員の「心身の健康」に関する実態調査を実施した。調査の結果、直近1年以内にメンタル不調による長期休職や退職者が「発生した」と回答した企業は49.1％となり、身体の不調・疾患による発生も約4割に達した。約8割の企業が今後の健康投資に前向きな姿勢を示す一方、不調のサイン検知や復職後の再休職・離職に課題を抱えている現状も浮き彫りとなっている。

身体の不調による休職や退職は4割弱、健康維持の必要性を感じる企業は9割

直近1年以内に身体の不調・疾患が原因で長期休職者や退職者が「発生した（38.8％）」と回答した企業は、約4割となった。「発生していないが、リスクのある従業員がいる（22.5％）」を合わせると6割以上にのぼる。

従業員の「身体の健康維持」への投資の必要性については、9割の企業が「非常に感じている（41.4％）」「ある程度感じている（51.1％）」と回答した。必要性を感じる理由の上位には「従業員のパフォーマンスの維持・向上に繋がるため（81.3%）」や「急な体調不良による休職・退職リスクを防止するため（53.4%）」が挙がっている。

一方で、健康維持への取り組み状況については「取り組めている*1」が77.5%となったものの、2割以上の企業が取り組めていないと回答した。その理由として「費用対効果が見えにくい（37.9%）」や「予算・コストが不足している（36.2%）」が挙げられており、コスト面や費用対効果の可視化がハードルとなっている様子がうかがえる。

*1「取り組めている」「どちらかというと取り組めている」の合計

直近1年以内のメンタル不調による長期休職や退職者については、「発生した（49.1％）」と回答した企業が約5割となり、身体的な不調を上回った。

従業員のメンタル不調を予防・早期発見する取り組みとしては、「定期的な1on1面談のルール化（41.2%）」や「マネジメント層に対する研修（35.1％）」が上位となった。しかし、不調のサインを検知できているかという設問では、「できている*2（51.9％）」が過半数となった一方で、半数近い企業（48.1%）が「どちらかというとできていない（38.8%）」「できていない（9.3%）」と回答している。

休職後の復職サポートについては、約5社に1社が「特にない（18.8%）」と回答した。実施企業では「配置転換や部署異動の推奨（55.9%）」「担当業務量の調整（47.2％）」「リハビリ出社や時短勤務の適用（38.3％）」などが挙げられたが、復職した従業員が再度休職や離職をしてしまうケースについては約6割の企業が「経験がある」と回答した。

同社オンライン診療事業部 部長の中嶋 一揮氏は、不調のサインを半数近くの企業が検知できていない点や約6割で再休職・離職が発生している現状を経営課題として挙げ、日常的な相談環境や専門的なフォロー体制の構築が必要である旨を示している。

*2　「できている」「どちらかというとできている」の合計

約8割が健康投資に前向き、生産性低下と離職の防止を期待

今後、従業員の心身の健康を守るための投資については、「既に増やすことが決まっている（18.4％）」と「現在検討している（59.0%）」を合わせて約8割が前向きな姿勢を示した。「積極的に取り組みたい」と回答した割合は、「メンタルヘルス」で57.4％、「フィジカルヘルス」で47.4％となっている。

健康投資に期待する効果としては、「従業員の欠勤や不調による『生産性の低下』を防ぐ（63.9%）」が最も多く、次いで「従業員に長く働いてもらい、中長期的な『離職防止』に繋げる（58.1%）」が続いた。

調査および企業の概要

調査の概要は以下の通り。

• 調査年月：2026年7月4日～2026年7月7日
• 調査方法：インターネット調査
• 調査主体：レバレジーズ株式会社
• 実査委託先：株式会社マクロミル
• 有効回答数：515名
• 調査対象：従業員50名以上の企業で、従業員の福利厚生の導入に関与している経営者・担当者

サービスおよび発表企業の概要は以下の通り。

• サービス名：レバクリ 職場の健康（http://shokuba-kenko.levcli.jp/）
• 企業名：レバレジーズ株式会社（ https://leverages.jp/ ）
• 本店所在地：東京都渋谷区渋谷二丁目24番12号　渋谷スクランブルスクエア24階 /25階
• 代表取締役：岩槻　知秀
• 設立：2005年4月
• 資本金：5,000万円
• 事業内容：IT、医療・ヘルスケア領域をはじめとした人材事業、SaaS事業、M&Aコンサルティング事業 など

本記事はレバレジーズ株式会社の発表をもとに作成。