ヴィス調査、2027年のオフィストレンドを「深化」と「共創」と予想
株式会社ヴィスは、デザイナー、プロジェクトマネージャー、セールスの社員176名を対象に「オフィストレンド予想」のアンケート調査を実施した。2027年のオフィスは、AIが得意とする効率や正解とは異なる、人間ならではの想いや自律性を生かす場所へ進化すると予想し、トレンドを「深化」と「共創」と定義した。
調査では、オフィスデザインのニーズが「変化した」「大きく変化した」と回答した人は62.5%だった。2026年の振り返りでは、「らしさ」で差をつけるブランディングオフィスが、実際にトレンドだったと感じるものとして69%の支持を集めた。
2027年のトレンドは「深化」と「共創」
ヴィスが176名に「2027年のトレンドとなるキーワード」を尋ね、回答を分析したところ、2027年のオフィスは人間ならではの「想い」や「自律性」を最大化させる場所へ進化すると予想した。ヴィスは、3つのトレンドを挙げている。
1つ目は、「なんとなく出社」から「目的ある集い」への移行だ。アンケートでは「リアルコミュニケーション」「対面」「交流」への回帰が最も多く挙がった。ヴィスによると、情報の伝達がデジタルで完結する時代だからこそ、オフィスは温度感を共有する場所としての役割に特化していくという。
2つ目は、社員自らが働き方を設計する「真のABW」だ。「自律」「選択」「働きやすさ」が多く挙がった。ヴィスは、社員一人ひとりが業務内容や目的に応じて、働く場所や時間を自律的に選ぶ働き方へ移行すると予想する。

ABWは、Activity Based Workingの略で、社員がその時の業務内容や目的に合わせて、働く場所や時間を自律的に選択する働き方のスタイルおよび概念を指す。
3つ目は、AIとの共生で見いだす「人間にしかできない価値」だ。「共創」「体験」「イノベーション」が多く挙がった。ヴィスによると、効率化をAIに任せる分、人間は「本物」に触れ、企業の想い(パーパス)を直感的に共有する体験をオフィスに求めていくという。

ヴィスは、3つの予想をまとめ、2027年のオフィストレンドを「深化」と「共創」と定義した。「深化」は働くことの「意味」を深めること、「共創」はリアルな場所で生まれる熱量や偶然の出会いを指すとしている。
オフィスデザインのニーズが変化
昨年の調査では「変化していない」が過半数の54%だったが、今年は62.5%が「変化した」「大きく変化した」と回答した。「大きく変化した」と答えた人は、前年の1%から今年は7%に増えた。
ヴィスの176名のコメントからは、3つの潮流が見えたという。出社して得られる体験価値の選別、物価高騰を背景とした投資効果への視点、AI普及による「人間にしかできないこと」への回帰だ。
2026年に顧客との会話で最も多く聞いた悩みについて、ヴィスは「スペースが機能していない」が1位、「採用苦戦」が2位にランクインしたとしている。ヴィスは、出社回帰のために取り入れたABWやフリーアドレスが、企業それぞれの現在の働き方とミスマッチを起こしている実態があると分析した。また、「出社は戻ったが交流がない」「壁がある」といった悩みから、組織文化や関係性のデザインが求められているとした。
2026年の予想を振り返り
ヴィスは昨年、2026年のトレンドとして「『らしさ』で差をつけるブランディングオフィス」「ウェルビーイングを叶えるオフィス」「サステナブルオフィス」の3つを予想した。176名に実際にトレンドだったと感じるものを尋ねた結果、ブランディングオフィスが69%、ウェルビーイングが21%、サステナブルオフィスが10%だった。

ヴィスによると、ブランディングオフィスは、企業の独自価値を空間に反映し、他社との差別化を図る動きが最もトレンドだったことを示した。背景には採用市場の激化があり、求職者に「この会社で働く意味」を伝えるオフィスの役割が重視されたという。

ウェルビーイングについて、ヴィスは、人的資本経営の加速により社員の心身の健康への投資が「なくてはならないもの」へと昇華したとしている。サステナブルオフィスについては、環境負荷低減が大手企業を中心に「取引条件」として重要度を増したと説明した。
2026年のオフィスデザインを象徴する漢字一文字は「個」で、13票を集めた。ヴィスは、「企業の個性」と「個人の自律」の双方が求められた背景があるとしている。
経営層と現場社員の期待値にギャップ

ヴィスのメンバーの71%が、経営層と社員の間にオフィスへの期待値のギャップを感じたと回答した。経営層がオフィスに求めるものは、コミュニケーション促進が55%、採用強化が43%、企業イメージが35%。現場社員は、心理的安全性が51%、集中しやすさが50%、コミュニケーション促進が48%だった。
ヴィスは、このギャップを解消する方法として、ABWの導入など社員が自律的に選べる働き方の提供が65票、コンセプトへの共感を促すビジュアル・ストーリーテリングが60票、ワークショップによる経営層と社員の対話の場づくりが57票だったと発表した。次いで、はたらくスコアを可視化し、理想に向けた課題解決を実現する『WORK DESIGN PLATFORM』の実施による、データに基づく根拠の提示が挙がった。
調査期間は2026年9月28日~2026年10月9日。調査主体は株式会社ヴィスで、調査対象は株式会社ヴィスのデザイナー、プロジェクトマネージャー、セールスの社員。有効回答数は176名だった。
本記事は株式会社ヴィスの発表をもとに作成。

ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。



