株式会社PulmoGate、シードラウンドで約3.3億円を調達
株式会社PulmoGateは、Beyond Next Ventures株式会社をリード投資家とするシードラウンドで、第三者割当増資により総額約3.3億円を調達した。引受先は計4者で、調達資金は間質性肺疾患のオンライン セカンドオピニオンの実施施設拡大や、診断AIなどの研究開発に充てる。
第三者割当増資で計4者が引き受け
引受先は、Beyond Next Ventures株式会社、帝人ファーマ株式会社、三菱UFJキャピタル株式会社、STATION Ai Central Japan 2号投資事業有限責任組合(STATION Ai株式会社・株式会社ディープコア 共同運営)。
株式会社PulmoGateは、名古屋大学で培われた間質性肺疾患の研究成果を基盤に、専門家による遠隔MDD(多分野による集学的検討)支援から、診断AI、治療戦略AI、在宅でのモニタリング・呼吸器リハビリ支援へと事業を広げる。今回の資金調達を受け、遠隔MDDを活用したオンライン セカンドオピニオンの本格展開に向けた体制整備と、後続サービスの研究開発・臨床評価を進める。
間質性肺疾患の診療課題に対応
間質性肺疾患(ILD)は、肺に炎症や線維化が起こる病気の総称。プレスリリースによると、日本人の死因の第11位で、有病率は2015年の656人/10万人から2023年には1,301人/10万人へ約2倍に増加した。ILD全体の5年生存率は59.9%、約30%を占める代表的な進行性病型の特発性肺線維症(IPF)では32.1%としている。
原因や病型、進行の仕方は患者ごとに異なり、同じ診断名でも治療効果や副作用、治療継続性に大きな個人差があるという。また、在宅での呼吸器リハビリの実施・継続が効果的である一方、支援体制がないことも課題として挙げている。
診断・治療方針の策定には、呼吸器内科医や放射線科医、必要に応じて病理医などが専門性に基づき議論するMDDの実施が推奨されている。株式会社PulmoGateによると、複数分野の専門家が集まる体制を同一の医療機関で整えることは困難だという。
遠隔MDDとAIなどの開発を進める
株式会社PulmoGateは、提携医療機関によるILDのオンライン セカンドオピニオンを支援するサービスの正式提供に向け、準備を進めている。サービスでは、名古屋大学が中心となってMDDをオンラインで実施し、有用性を検討したPROMISE試験のシステム基盤を引き継いで活用する。遠隔MDDで得られた診断候補や追加検査の提案、治療方針を考える際の論点は、レポートとして主治医に共有される。
同社は並行して、IPF(特発性肺線維症)の診断を支援する診断AI、患者ごとの治療選択を支える治療戦略AI、在宅で病状を把握し呼吸器リハビリの継続を支えるアプリを開発する。診断時の情報と治療後の経過を次の治療戦略に生かす基盤の構築を目指すとしている。診断AI、治療戦略AI、在宅支援アプリは研究開発段階で、医療機器としての承認等は取得していない。
調達資金の主な使途は、遠隔MDDプラットフォームを活用したILDのオンライン セカンドオピニオン実施施設の拡大、診断AIの性能検証・臨床評価・薬事対応に向けた開発体制の強化、治療戦略AIと在宅モニタリング・リハビリ支援の研究開発・臨床評価。
株式会社PulmoGateの概要
株式会社PulmoGateは、名古屋大学医学部附属病院 メディカルITセンター 副センター長 古川大記医師(同社共同創業者 取締役CMO)が長年取り組んできた間質性肺疾患に関する研究成果の社会実装を目的に設立した、名古屋大学発の医療AIスタートアップ。

- 代表者:代表取締役CEO 富永 朋
- 設立:2025年11月
- 所在地:愛知県名古屋市昭和区鶴舞1-2-32
- URL:https://pulmogate.com
- 事業内容:間質性肺疾患の診断・治療からリハビリまでの臨床課題を解決するAIの開発、間質性肺疾患の遠隔MDD診断プラットフォームの開発・提供
本記事は株式会社PulmoGateの発表をもとに作成。
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