ヤマハ株式会社の中東・アフリカ地域における販売子会社であるYamaha Music Gulf FZE(ヤマハ・ミュージック・ガルフ)は、2026年10月30日にモーリシャス共和国のモーリシャス教育・人材省と協力覚書を締結しました。公教育における音楽教育の普及と質の向上を目指した取り組みです。2027年1月からは、現地の公立初等学校でリコーダーを用いた音楽教育の試験導入が予定されています。

署名式には、駐モーリシャス日本国特命全権大使 菅 正広氏、モーリシャス教育省Senior Chief Executive シャクンタラ・デヴィ・グジャドゥ-ル=ノウブス氏、マヘン・グンガパーサド大臣、ヤマハ・ミュージック・ガルフ社長 丹羽 邦大氏が臨席しました。

菅大使は、この取り組みを通じて子どもたちが音楽的な可能性を発見し、創造性を育む機会が広がることへの期待を表明しました。また、マヘン・グンガパーサド大臣は、学校教育に音楽を取り入れることは児童の全人的な発達にとって重要であり、今回のプロジェクトは創造性や音楽的な可能性を伸ばすための重要な一歩であると述べています。

モーリシャス教育省の音楽担当官であるDr D. Pentiah-Appadoo（D. ペンティア＝アパドゥー氏）は、音楽が教育とウェルビーイング、文化とコミュニティ、そして子どもたちの願いと未来の可能性をつなぐ、より強い架け橋になることを願っているとコメントしています。

公立初等学校10校でリコーダー教育を試験導入

モーリシャスの国定カリキュラムでは、コミュニケーション力や思考力、自ら学ぶ力などの21世紀型コンピテンシーの育成を掲げています。ヤマハは、音楽教育を通じて協調性や創造性などを育む「スクールプロジェクト」を展開しており、両者の教育方針が共通していることから今回の覚書締結に至りました。

今後は、公立初等学校10校の小学3年生・4年生、約775名の児童を対象に、リコーダーを用いた音楽教育を2027年1月から1年間、試験導入する予定です。音楽を通じたペアワークなどの協働活動や探究活動を取り入れた「主体的・対話的で深い学び」を実践し、モーリシャス教育省とともにパイロットプロジェクトの評価を行いながら音楽教育の普及と質の向上を推進するとしています。

ヤマハは2015年より新興国を中心に「スクールプロジェクト」を展開しています。各国の政府教育機関と連携し、カリキュラムの構築支援や指導者の育成、楽器や教材の販売・提供を通じて公教育における音楽教育の普及を進めています。

• 対象実績：10か国で累計505万人（2026年7月末時点）
• 関連リンク：https://www.yamaha.com/ja/stories/culture/school-project/

本記事はヤマハ株式会社の発表をもとに作成しました。

Dellows News編集部

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