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ダイワコーポレーションが2026年11月30日に野球部学生限定採用イベントを開催へ

物流サービスを展開する株式会社ダイワコーポレーションは、2026年11月30日(月)に野球部に所属する学生を対象とした「野球部学生限定採用イベント」をオンラインで開催します。

同社では全社員の約37%(2026年4月時点)を体育会出身者が占めており、今回は社内の軟式野球部に所属する若手係長2名が登壇します。卒業後の進路や仕事と競技の両立に悩む野球部学生に向けて、野球で培った経験をビジネスに生かした実体験やキャリア形成について語られる予定です。

野球と仕事の両立を目指す学生に向けた選択肢の提示

厳しい練習やリーグ戦に励んできた野球部学生からは、卒業後の競技継続や仕事選びに関する葛藤の声が聞かれます。同社は、野球に注いできた情熱や思考力を社会人になっても生かせる環境を提供したいと考えています。

プロや硬式社会人野球への進路、競技引退、草野球といった選択肢に加え、「仕事で早期にキャリアを築きながら、会社の軟式野球部で真剣に勝利を目指す」という新たな選択肢を示すことで、学生のキャリア選択をサポートする方針です。

実績を重ねる社内軟式野球部と若手係長の登壇

同社は「仕事も全力、野球も全力」を掲げて「ダイワコーポレーション軟式野球部」を運営しており、地域や県の公式大会でも実績を残しています。主な実績は以下の通りです。

  • 国民スポーツ大会(国民体育大会) 神奈川県予選 出場
  • 天皇賜杯全日本軟式野球大会 神奈川県予選 準優勝
  • 神奈川県知事杯争奪軟式野球大会 出場

イベント当日は、大学野球を経験した後に同社へ入社し、仕事と社内軟式野球部を両立させている20代後半〜30代前半の係長2名(流通経済大学出身・富士大学出身)が登壇します。就職活動時の葛藤や同社を選んだ理由、部活動の経験が倉庫現場での工程管理や早期の係長昇進にどう役立っているかについて本音で語ります。

倉庫業の現場で発揮される野球部の3つの強み

同社がコンテンツ監修を行う体育会学生向け就職メディア「Logiスタジアム」(https://www.logi-stadium.com/)でも紹介されている通り、物流業界・倉庫業と野球部出身者には強い親和性があるとされています。現場で活きる具体的な強みとして、以下の3点が挙げられています。

  1. 【配球・守備の逆算思考】次の展開を予測し、現場のトラブルを「先回り対策」
  2. 【打撃・配球の修正力(PDCA)】失敗から学び、冷静に原因を見極めて「改善」
  3. 【ベンチの声掛け・カバーリング】状況を声で共有し、組織の役割を全うする「現場連携力」

第2回オンライン採用イベントの概要

2026年11月30日に実施される第2回イベントの概要は以下の通りです。

  • 開催日時:2026年11月30日(月)14:00ー15:30
  • 開催形式:オンライン(Zoom)
  • 対象者:大学で野球部(硬式・軟式・準硬式含む)に所属している学生
  • 参加費:無料
  • プログラム内容:

1.【企業・業界理解】ダイワコーポレーションと物流業界のリアル 2.【パネルディスカッション】野球部出身社員が語る「強豪校での経験×仕事×野球の両立」 3.【インタラクティブQ&A】先輩社員への直接質問タイム 4.【振り返り・次回案内】感想シェア&キャリアイベントのご案内

  • 詳細・お申し込みURL:https://job.mynavi.jp/28/pc/search/corp81754/outline.html

※マイナビ2028の登録が必要となります。

なお、10月26日(月)に開催された第1回イベントでは、参加者から「野球部の方々から、仕事と野球を両立する働き方や、野球で培った気配りやチームワークについて話を伺い、働くイメージを持つことができた」などの感想が寄せられました。

株式会社ダイワコーポレーション 会社概要

東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県に拠点を置く同社は、倉庫管理業や物流不動産業、物流コンサルティング業を手掛けています。

  • 会社名:株式会社ダイワコーポレーション
  • 代表:代表取締役社長 曽根 和光
  • 本社:東京都品川区南大井六丁目17番14号
  • 電話:03-3763-4511(代表)
  • ホームページ:http://www.daiwacorporation.co.jp/
  • 採用サイト:https://saiyou.daiwacorporation.co.jp/
  • 設立:1951年10月
  • 資本金:90,000千円
  • 事業内容:普通倉庫業、倉庫施設等の賃貸業、ビル賃貸業、自動車運送取扱事業、損害保険取扱業、不動産業、輸出入貨物取扱業、宅地建物取引業

本記事は株式会社ダイワコーポレーションの発表をもとに作成しています。

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