中年期の運動習慣で健康寿命が3.76年延伸する可能性 SOMPOと国立長寿医療研
ＳＯＭＰＯホールディングス株式会社と国立研究開発法人 国立長寿医療研究センターの老化疫学研究部は、中年期の運動習慣の有無が健康寿命に与える影響を検証する共同研究を２０２５年１１月から実施しました。その結果、中年期に中高強度の運動習慣がある場合、ない場合に比べて健康寿命が３．７６年長い可能性が示されました。
長期コホート研究の解析と検証方法
本研究は、国立長寿医療研究センターが運用する老化に関する長期縦断疫学研究（NILS-LSAコホート研究）のデータを解析したものです。ＳＯＭＰＯホールディングスと国立長寿医療研究センターが共同で解析方法の方針を策定し、国立長寿医療研究センターがデータ解析を担当しました。
対象群は、NILS-LSAコホートの第４－７次調査（２００４～２０１２年）に１回以上参加したベースライン時４０～５９歳の非要介護中年男女１，６２４名です。追跡期間は２０２２年１月末まで［中央値１５．９年（四分位範囲１２．９～１６．８）］とされています。
初参加時の聞き取りに基づき、やや息が弾む程度以上の運動（４．５METs以上）を習慣的に行っている人と行っていない人の2グループに分類しました。２００４～２０２２年の介護保険情報を用いて支援や介護が必要になったかを確認し、性、年齢、BMI、喫煙、既往歴、教育歴、総身体活動量の影響を考慮しながら、Cox比例ハザードモデルおよびLaplace回帰モデルを用いて統計的な比較が行われました。
健康寿命が3.76年延伸する可能性
およそ１８年に及ぶ長期疫学調査データの解析により、４０～５９歳の中年期に４．５METs以上の運動を３０分程度習慣的に実施する人は、習慣的に実施していない人に比べて健康寿命が３．７６年延伸する可能性が示されました。４．５METsの運動は、速歩や軽いジョギングなどの有酸素運動、中等度以上の筋肉トレーニングに相当します。なお、本研究において健康寿命は、要介護（要支援1以上）認定を受けずに自立して生活できる期間（要介護フリー生存期間）として算出されています。
社内実証研究「SOMPO チョコ活！」での成果
ＳＯＭＰＯホールディングスでは現在、瀬戸 健氏が代表取締役社長を務めるRIZAP株式会社が展開するコンビニジム「chocoZAP（チョコザップ）」の法人会員サービスを社員負担０円で提供する実証研究（PoC）「ＳＯＭＰＯ チョコ活！」を実施しています。グループの社員約１万人を対象に、運動習慣が心身や生産性に与える影響を検証する取り組みです。
第１、２次募集のアンケートに回答した４０歳以上のグループ従業員のうち、週１回３０分以上の中高強度の運動習慣がなかった層の約２２．４％が、参加から約３か月経過時点の調査において該当する運動レベルを継続しました。この運動レベルが今後も継続された場合、１人あたり健康寿命が３．７６年延伸することが期待されるほか、一般的な介護費用（（公財）生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査」（2024年度）を引用した月額９万円）で試算すると、一人当たり４０６万円の介護費削減につながると推定されています。
今後の展望
ＳＯＭＰＯホールディングスと国立長寿医療研究センターは、今後も中年期の運動習慣と健康寿命の関係についての共同研究を進めていく予定です。ＳＯＭＰＯホールディングスは、働き盛りの中年期における運動習慣の普及を通じて、健康寿命延伸という社会課題の解決に貢献していくとしています。
発表組織の概要
- ＳＯＭＰＯホールディングス株式会社
- 所在地：東京都新宿区西新宿一丁目２６番１号
- 設立：２０１０年４月１日
- 資本金：１，０００億円
- グループＣＥＯ取締役代表執行役社長：奥村 幹夫
- 事業内容：損害保険会社、生命保険会社、介護事業会社等の経営管理およびそれに附帯する業務
- 公式ウェブサイト：https://www.sompo-hd.com/
- 国立研究開発法人 国立長寿医療研究センター
- 所在地：愛知県大府市森岡町七丁目４３０番地
- 設立：２００４年３月（２０１０年４月 独立行政法人化、２０１５年４月 国立研究開発法人化）
- 理事長：荒井 秀典
- 概要：日本の６つの国立高度専門医療研究センター（ナショナルセンター）の一つ。長寿医療に関する高度先駆的医療・研究、ならびに老年医学の確立と普及を担う中核拠点。
- 公式ウェブサイト：https://www.ncgg.go.jp/
本記事はＳＯＭＰＯホールディングス株式会社および国立研究開発法人 国立長寿医療研究センターの発表をもとに作成されています。
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