建材選定プラットフォーム「Material Bank® Japan」を運営するDesignFuture Japan株式会社と株式会社竹中工務店は、共同で立ち上げた「サーキュラー・低炭素建材利活用システム 共創プロジェクト（CLCSプロジェクト）」をメインテーマとするイベント「Material Caravan」を「JAPANTEX2026」にて開催します。会期は2026年11月18日から20日までの3日間で、会場は東京ビッグサイト西4ホール（ブース番号 JTW4-H08）です。

本出展は、同プロジェクトで収集してきた建材の環境性能情報が10,000品目を突破し、同プラットフォーム上で一般公開されることを記念して実施されます。

建材10,000品目の環境性能情報を一般公開

CLCSプロジェクトは、環境配慮に対する社会的な要請の高まりや、2028年に施行が予定されている建築物LCA制度などを背景に、竹中工務店とMaterial Bank® Japanが共同で2025年4月に立ち上げました。現在ではゼネコン、組織設計、空間デザイン企業16社に所属する有志約350名が参画しています。

同プロジェクトでは、設計者が環境配慮建材を検索し、施主やディベロッパーへ提案できる環境を整えるため、これまで一般に公開されていなかったサーキュラー性・アップフロントカーボンを含む環境性能情報を建材メーカー各社から収集してきました。収集数が10,000品目を突破したことを区切りとして、これらの情報をMaterial Bank® Japan上で一般公開します。2026年11月18日以降、同プラットフォームにユーザー登録した設計者は、無料で利用可能となります。

Material Bank Japan執行役員の武藤孝之氏は、普及に向けた知識やコスト、標準化などのハードルに対し、登壇者や出展建材メーカーの協力を得てコンテンツを揃えた旨をコメントしています。

出展ブースでの体験と建材実物展示

ブースでは、通常はプロのデザイナー限定となっている画面を特別に公開し、1万点以上の建材環境性能情報（定量データ）の検索・比較フローを実演体験できるデモ操作を実施します。システムには90社以上の建材メーカーが賛同し、情報を提供しています。

また、展示パビリオンにはCLCSに情報提供している建材メーカー20社がブースを出し、サーキュラー・低炭素建材の実物を展示します。

業界関係者による全19本の講演プログラム

会期中の3日間で、省庁、ゼネコン、設計事務所などの有識者や実務者による全19本の講演プログラムが実施されます。主なセッション内容は以下の通りです。

• 11月18日：竹中工務店とMaterial Bank JapanによるCLCSプロジェクトに関する発表、乃村工藝社との共創事例、鹿島建設によるサーキュラーデザイン実践、SuMPOによる建材EPDの解説、三井デザインテックおよび三井不動産による事例紹介など
• 11月19日：大成建設によるゼロカーボンビルの事例、国土交通省による政策動向、船場によるエシカルデザインの実践、丹青社によるデザイン提案、日建設計・乃村工藝社・スペースによる心理的耐久性をテーマとした対談など
• 11月20日：大林組によるサーキュラーコンストラクションの取り組み、日建設計による建築物LCAの解説、JAPANTEX公式セミナーとして実施される設計実務に関するパネルディスカッション、we+によるセッションなど

各講演は無料で当日聴講が可能ですが、座席確保のための事前申し込み（無料、完全入れ替え制）も受け付けています。

背景とこれまでの取り組み実績

建設分野では、建材の製造から解体までに排出されるCO2（エンボディドカーボン）の削減や、全産業廃棄物の最終処分量の約2割を占める建設廃棄物の再資源化が課題となっています。また、環境性能情報がメーカーごとに分散しており比較しにくい点や、2028年の建築物LCA制度導入に向けた実務対応も求められています。

CLCSプロジェクトの2026年の主な実績としては、建材10,000品目以上の情報収集とMBJへの掲載、約350名規模でのドライラン実施、国土交通省への概要説明が挙げられます。また、素材戦略チームによる建材メーカー計27社（進行中含む）へのヒアリングや中間処理場の視察、提案実装チームによる特記仕様書ドラフトの作成と自治体（公共建築部）への情報提供などを行いました。

今後は情報提供メーカーの輪を広げて掲載建材を増やし、2027年以降も各主体の参画を広げて社会実装を進める方針です。

会社概要

• 社名：DesignFuture Japan株式会社
• 本社所在地：東京都渋谷区渋谷2-1-12 VORT AOYAMAⅡ 5F
• 代表者：CEO　梶井　丈史
• 事業内容：Material Bank Japan事業の運営
• URL：https://materialbank.jp/

本記事はDesignFuture Japan株式会社の発表をもとに作成しました。