第一三共ヘルスケア株式会社と東北大学大学院医学系研究科 公衆衛生学分野の共同研究により、歯周病のある労働者は歯周病のない労働者に比べて労働生産性が低い状態にあると評価された人の割合が高いことが明らかになりました。年齢や性別、職種などの影響を考慮しても歯周病との間に関連がみられたとしています。本研究の成果は、10月29～31日に開催された第85回日本公衆衛生学会総会にて発表されました。

大規模調査データから約1.7万人を解析

本研究は、2022年に全国の一般住民を対象として実施されたインターネット調査「日本におけるCOVID-19問題による社会・健康格差評価研究（JACSIS研究）」のデータを用いて行われました。全体の回答者32,000人のうち、不正回答者、非労働者および残存歯数が少ない人を除外した17,289人が解析の対象となっています。なお、使用されたデータはすべて対象者の自己申告に基づいています。

解析では、歯周病あり群となし群における労働生産性が低い状態にあると評価された人の割合を比較しました。また、年齢、性別、学歴、職種、喫煙状況、主観的健康感および過去1年以内の予防的歯科検診受診の有無など、労働生産性に関係する可能性のある要因の影響を修正ポアソン回帰分析で考慮したほか、要因ごとに対象者を分けた層別解析も実施されました。

歯周病の有無による労働生産性の違い

解析対象者17,289人を歯周病の有無別に比較したところ、労働生産性が低い状態にあると評価された人の割合は、歯周病なし群の22.2％に対し、歯周病あり群では30.4％となり、歯周病あり群で有意に高いことが確認されました（p＜0.001）。

さらに、性別、年齢、職種、学歴、喫煙状況、主観的健康感および過去1年以内の予防的歯科検診の有無による影響を考慮して解析した場合でも、労働生産性が低い状態にあると評価された人の割合は、歯周病のない人に比べて歯周病のある人で1.37倍（95％信頼区間1.28～1.46）でした。

これらの要因ごとに対象者を分けた探索的な層別解析においても同じ方向の関連が確認され、いずれの群でも比の範囲は1.24～1.48（p＜0.001）となりました。

研究の意義と今後の展望

本研究は一時点における関連を調べたものであり因果関係を示すものではありませんが、特定の職種に限定せず全国の約1.7万人を対象としたことから、口腔の健康がすべての労働者の働きやすさや労働生産性を考えるうえで重要な要素の一つとなる可能性を示しています。

第一三共ヘルスケアは、今後も睡眠や口腔ヘルスなど身近な健康課題について科学的根拠に基づく研究を推進し、生活者のセルフケアやQOL（生活の質）向上に貢献していく方針です。

本記事は第一三共ヘルスケア株式会社の発表をもとに作成されています。

Dellows News編集部

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