建設デジタル×価値創造サイト「BIMedia（ビメディア）」を運営するBimediaは、BIMデータ活用に特化した専門Webメディアとして本格的な情報発信を開始しました。建設デジタル化が転換点を迎えるタイミングに合わせ、サイトの大幅刷新を実施するとともに、実務者を編集委員として迎え入れた新体制を整えました。全記事コンテンツを無料で公開し、建設産業界における課題解決や価値創造の道筋を提示することを目指しています。

建設デジタル化を多角的に捉える専門Webメディア

BIMediaは、建築設計事務所や建設コンサルタント、ゼネコン、専門工事会社、ソフトベンダー、行政、教育機関、民間事業者などの専門家や実務者が集う交流の場として2026年1月26日に開設されました。開設からの半年間で８００本を超える記事コンテンツを積み上げています。

同メディアでは、建築の「BIM」領域や土木の「CIM」領域に加え、AIなどの先端テクノロジーとBIMの関係性に焦点を当てた「TECH」領域のニュースを発信しています。サイトの大幅刷新に伴い、コラムや特集、連載といった注目コンテンツコーナーを設けたほか、企業別や製品別の記事ラインアップも整備されました。また、毎週月曜には無料のメールマガジンも配信されています。

BIM図面審査やBIM＋AIなどの最新動向を深掘り取材

建設産業界では人手不足や建設コスト上昇への対応としてデジタル化による生産性向上が急務となっており、BIM元年とされる2009年以降、導入の動きが業界全体へ広がりを見せています。蓄積データを事業価値につなげる取り組みが進む中、最前線ではBIM＋AIの展開が建設DX戦略のトレンドになりつつあるとしています。

建築分野では2026年4月から建築確認申請の新たな制度としてBIM図面審査がスタートし、2029年4月に向けたBIMデータ審査の準備が進められています。また、土木分野では国土交通省が2023年度から直轄土木事業でBIM/CIMの原則適用を開始しました。BIMediaでは、BIM図面審査関連の連載やまとめ記事のほか、企業のBIM導入を考察する連載「BIM未来図」や、原則化による変化を追う「BIM/CIM未来図」などの深掘り連載記事を多数発信しています。

実務者を迎えた編集委員体制と技術パートナーとの協業

本格展開に合わせ、建設デジタル化の推進に携わる実務者を編集委員として迎え入れた体制がスタートしました。また、サイト制作や運用面ではファーストコード（本社：東京都世田谷区、代表：小豆沢健）を技術パートナーとする協業体制を構築しています。

編集委員および技術パートナーの体制は以下の通りです。

編集委員

• 西原　一仁（BIMedia 代表）
• 染谷　俊介（デジタルコンストラクション染谷技研 代表）
• 繁戸　和幸（株式会社安井建築設計事務所 理事デジタル×デザイン ワークス部長）
• 杉浦　伸哉（株式会社大林組 ビジネスイノベーション推進室部長）
• 羽山　拓也（Polaris Advisory Works 代表）

技術パートナー

• 小豆沢　建（ファーストコード　代表）

運営会社概要

• 運営会社：Bimedia
• 所在地：東京都千代田区麹町2-10-3
• 代表：西原一仁（株式会社日刊建設通信新聞社常務執行役員企画局長）
• 公式サイト：https://bi-media.jp/
• 問い合わせURL：https://bi-media.jp/contact/

本記事はBimediaの発表をもとに作成されています。