ピクスタ株式会社は、写真・イラスト・動画・音楽素材のマーケットプレイス「PIXTA」のサービス開始20周年を記念した特別連載「ビジュアルで見る日本社会の20年」の第3弾として、健康をテーマにした分析記事を公開しました。2006年5月〜2026年10月の20年間における画像・動画素材の販売データおよび検索キーワードデータをもとに、日本社会における健康像の変遷をひもといています。分析によると、かつての画一的なイメージから多様な選択肢へと健康の捉え方が広がり、心の健康に関する素材需要も大幅に増加していることが明らかになりました。

健康像は野菜とジムの共有から多様な自己管理へ

分析データによると、コロナ禍前（2006年〜2019年）の健康ビジュアルは、色とりどりの野菜や明るいジムで運動する若い男女、家族そろって体操する姿などが中心でした。健康食素材のほぼ9割を野菜やサラダが占めており、広告やパンフレットのイメージ写真としての利用が主だったとされています。

一方で現在（2022年〜2026年）は、一人で本格的に体を鍛える女性や、画面越しに自宅で運動する人など、何を食べどう体を動かしているかが具体的に伝わる等身大の姿が選ばれる傾向にあります。健康食においても野菜に加えてプロテインや発酵食品が伸びており、利用場面も健康経営の社内資料や医療・介護、通販の商品ページへと広がっています。

2020年春からの新型コロナウイルス感染拡大期（2020年〜2021年）には、外出自粛の影響で運動の場が家の中へ移行しました。画面越しにレッスンを受けるオンライン運動素材の割合は、2年間で30倍以上に増加しました。

行動制限が緩和された2022年以降はジムに人が戻る一方、オンライン運動もコロナ禍前の約20倍の水準で定着しています。健康食の分野では、プロテイン・高たんぱくが約2.7倍、発酵・腸活が約1.9倍の伸びを記録しました。また、サウナ後の外気浴やスマートウォッチによる体調管理など、日常の中で心身を整える行為そのものがビジュアルの主役になり始めているとしています。

心の健康に関する需要も大きく変化しています。厚生労働省の発表によると、精神障害を理由とする労災請求件数は2019年度の2,060件から、2025年度には4,958件（前年度比1,178件増）となり約2.4倍に増加しました。

PIXTA内のデータでも、メンタルヘルス関連の検索数は2014年からの10年で約12倍に増加しました。さらに「心療内科・精神科」は約120倍に増えています。以前は頭を抱えて悩む個人の姿が中心でしたが、現在は産業医やカウンセラーとの面談といった相談・医療のシーンが求められるようになり、検索ワードも一般的な「カウンセリング」から「心療内科」「適応障害」などへ具体化しています。

蓄積されたビジュアルデータのAI学習への活用

PIXTAが蓄積してきた20年分のデータは、次世代のAI開発を支える学習用データとしても価値を持っています。素材には「オンライン運動」「発酵食品」「ウェルビーイング経営」といったメタデータが付与されており、写真では表現しにくい概念もイラストで体系化されています。すべての素材でモデルリリースなどの権利処理が行われており、日本独自の文脈を反映した倫理的なデータとしてAI学習に役立てられるとしています。

同社は今後も「日本文化のデータアーカイブ企業」としてビジュアルデータの価値を再定義し、日常の心身を整えるビジュアル素材の拡充や連載企画の配信を継続する予定です。

ピクスタ株式会社の概要は以下の通りです。

• 代表取締役社長：古俣大介
• 所在地：東京都渋谷区渋谷2丁目21−1 渋谷ヒカリエ 33階 JustCo Shibuya Hikarie
• 設立：2005年8月25日
• 資本金：332,437千円（2026年6月末時点）
• 事業内容：コンテンツ販売事業、撮影事業、ものづくり体験事業

本記事はピクスタ株式会社の発表、および厚生労働省の「過労死等の労災補償状況」をもとに作成しました。