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東急リテールマネジメントらがたまプラーザで長野フェスティバルを初開催へ

東急リテールマネジメント株式会社と、株式会社東急百貨店、株式会社東急モールズデベロップメント、株式会社ながの東急百貨店、東急株式会社は、長野県と連携し、たまプラーザ テラスおよび東急百貨店たまプラーザ店で「たまプラーザ 長野フェスティバル~味わう、楽しむ、嗜む、感じる!~」を2026年10月31日(土)・11月1日(日)に初開催する。あわせて、東急百貨店たまプラーザ店<東急フードショー>では、長野県の名店や名産品を集めたフェアを10月29日(木)から11月4日(水)まで実施する。東急グループ各社の店舗や地域ネットワークを横断的に活用し、長野県の食・物産・文化・観光の多彩な魅力を東急線沿線の住民に向けて届ける取り組みとなる。

3つの会場で長野の多彩な食や文化を展開

イベントは、たまプラーザ テラスおよび東急百貨店たまプラーザ店の3つの会場で展開される。

たまプラーザ テラス ゲートプラザ 1階 ステーションコートでは、2026年10月31日(土)・11月1日(日)に24の出店者が集うマーケットが開催される。農産物やお酒、チーズ、シャルキュトリ、木工品、アロマなどの物販や飲食、ワークショップのほか、観光情報を紹介するブースが並ぶ。

たまプラーザ テラス ノースプラザ(東急百貨店たまプラーザ店) 3階 庭園 コモンフィールドでは、同じく10月31日(土)・11月1日(日)に、シードル、ワイン、日本酒、クラフトビールなど長野県のお酒が集結する。注目の酒蔵やワイナリーが出店し、つくり手のこだわりとともに長野のテロワールを味わえる場を提供する。

東急百貨店たまプラーザ店 地下1階<東急フードショー>では、10月29日(木)から11月4日(水)まで、老舗の味から人気店までを取り揃えたフェアが開催され、パンやお酒、味噌など地域に根付いた食文化を紹介する。

体験型ワークショップやAR企画も実施

10月31日(土)と11月1日(日)には、会場を巡って楽しむ体験型コンテンツが用意される。

会場内の6つのスポットを巡る「アルクマスタンプラリー」では、すべてのスタンプを集めた参加者に長野県PRキャラクター「アルクマ」のグッズが数量限定でプレゼントされる。また、ノースプラザ(東急百貨店たまプラーザ店) 3階 庭園 コモンフィールドでは、スマートフォンをかざすと「国宝 縄文のビーナス」と「松本城」が出現するAR体験や、「アルクマ」が登場するグリーティングイベントも実施される。

出店ブースでは、木工所で家具を製作する際に生まれる「かんなくず」を活用したキノハナkinanoによる「木の花」づくりのワークショップや、間伐材・未利用材から抽出した精油を扱うアットアロマによる調香ワークショップなど、森林資源を活用した取り組みを体感できる企画も行われる。

長野県との連携を強化する東急グループの取り組み

東急グループの実質的な創業者である五島慶太翁は長野県青木村出身であり、東急株式会社は2025年2月に長野県と持続的な地域社会の発展を目指した包括連携協定を締結している。今回のフェスティバルは、株式会社ながの東急百貨店が1966年の開業以来築いてきた生産者や事業者とのネットワークと、たまプラーザエリアが持つ顧客接点を結ぶことで実現した。

東急リテールマネジメント株式会社をはじめとする東急株式会社グループは、各社が持つ店舗や施設、地域ネットワークを横断的に活用し、今後も地域と沿線をつなぐ取り組みを推進していく方針を示している。

関連企業およびイベント概要

  • イベント名称:たまプラーザ 長野フェスティバル~味わう、楽しむ、嗜む、感じる!~
  • 主催:東急リテールマネジメント株式会社
  • 協力:株式会社東急モールズデベロップメント(たまプラーザ テラス)、株式会社東急百貨店、株式会社ながの東急百貨店、東急株式会社、長野県
  • 東急リテールマネジメント株式会社:2025年4月に設立された商業施設運営事業の事業統括会社(https://www.tokyu-rm.co.jp/)
  • 株式会社東急百貨店:東急線沿線を中心に百貨店・ショッピングセンター・専門店を展開(https://www.tokyu-dept.co.jp/)
  • 株式会社東急モールズデベロップメント:たまプラーザ テラスなどの商業施設を運営(https://www.tokyu-tmd.co.jp/)
  • 株式会社ながの東急百貨店:長野県内唯一の百貨店として地域振興を担う(https://www.nagano-tokyu.co.jp/)
  • 東急株式会社:東急線沿線を中心としたまちづくりを展開するグループ中核企業(https://www.tokyu.co.jp/company/)

本記事は東急リテールマネジメント株式会社の発表をもとに作成。

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