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勤務先に英語学習支援がある会員は40.7% ネイティブキャンプ調査

オンライン英会話サービス「ネイティブキャンプ英会話」を展開する株式会社ネイティブキャンプは、日本国内を主な拠点として働く会員を対象に実施した「仕事と英語に関するアンケート」の結果を公開した。会社などに雇用されて働く会員1,146人の回答によると、提示した5種類の英語学習支援のうち、いずれかが勤務先にあると回答した人は40.7%となった。また、支援がある会員の79.2%が、直近1か月にネイティブキャンプのレッスンで仕事に役立てるための学習をしたと回答している。

勤務先の英語学習支援は約4割、利用料補助が最多

会社などに勤める会員1,146人のうち、勤務先に英語学習の支援があると回答した人は466人(40.7%)だった。分析対象1,146人に占める具体的な支援内容(複数回答)は以下の通りとなっている。

  • オンライン英会話・英語講座の利用料補助:23.5%
  • 社内での英語研修・英会話レッスン:13.1%
  • 英語学習に使う教材の提供や費用補助:9.3%
  • 英語学習に使えるAI・アプリの提供や利用料補助:9.2%
  • 業務で使う英語表現を共有したり、会話を練習したりする機会:3.2%

調査では、オンライン英会話・英語講座の利用料補助が最も多く、費用面の補助に加え、社内レッスンや教材・アプリの提供、英語を練習する機会など複数の形で学習支援が用意されている状況が示された。

厚生労働省が2026年7月31日に公表した「令和7年度能力開発基本調査」(https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/newpage_00233.html)によると、OFF-JT(職場を離れて行う教育訓練)や自己啓発支援に費用を支出した企業は54.4%だった一方、能力開発や人材育成について何らかの問題があると回答した事業所は80.1%に上っている。

支援がある会員の9割超が仕事関連の学習目的を選択

勤務先に支援があると回答した466人のうち、仕事に関する英語学習の目的を一つ以上選択した人は90.8%だった。

具体的な目的(複数回答)では、「現在の業務で必要な英語に対応するため」が60.3%となった。また、「現在の仕事で、今後英語が必要になる場合に備えるため」と「担当できる業務や役割を広げたり、新しい仕事を獲得したりするため」は、それぞれ36.5%となっている。現在の業務に必要な英語の習得に加え、今後の業務や役割を見据えた目的も挙げられた。

約8割が直近1か月に仕事に役立てる学習を実施

勤務先に英語学習の支援があると回答した466人のうち、79.2%が直近1か月にネイティブキャンプのレッスンで仕事に役立てるための学習に取り組んだと回答した。

学習内容(複数回答)として多かった項目は、「基本的な受け答えや日常会話の練習」(54.9%)と「英語の発音や聞き取りの練習」(38.0%)だった。次いで「仕事で使う単語・表現の練習」が22.3%、「自分の仕事や業務内容を英語で説明する練習」が13.9%となっている。仕事に向けた学習には、業務に関する単語や説明の練習だけでなく、会話の土台となる受け答えや聞き取りの練習も含まれていた。

株式会社ネイティブキャンプは、個人向けサービスに加え法人向けサービスも展開しており、今後も働く人がそれぞれの仕事や目標に合わせて英語学習を続けられるよう学習機会の提供に取り組んでいくとしている。

調査概要

  • 調査名称:仕事と英語に関するアンケート
  • 調査方法:インターネットによるアンケート調査
  • 集計対象の回答期間:2026年10月16日~10月20日
  • 調査対象:日本国内を主な拠点として働くネイティブキャンプ会員
  • 集計対象回答数:1,446人
  • 分析対象:正社員・正職員、契約社員・嘱託社員、派遣社員、パート・アルバイトと回答した1,146人

「支援あり」は提示した5種類の支援のいずれかを選択した回答を集計したもので、実際の利用や学習効果を示すものではない。また、調査はネイティブキャンプ会員を対象としたもので、働く人全体を代表するものではなく、割合は回答者を単位としており企業の導入率ではない。複数回答の設問では回答割合の合計が100%を超える場合がある。

本記事は株式会社ネイティブキャンプの発表をもとに作成

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