株式会社ユカリアと横浜市立大学大学院医学研究科脳神経外科学教室は、健診プラットフォーム「スマートドック」の主力サービス「スマート脳ドック」で蓄積された全国16万件超のデータを解析し、受診戦略を提示しました。脳の老化のサインとされる「白質病変」の進行リスクに応じ、認知症予防の観点から受診開始時期や再受診間隔を導き出しています。本研究成果は、2026年10月21日から23日に開催された「日本脳神経外科学会第85回学術総会」のシンポジウムで発表されました。

学会でリスク層別化に基づく受診枠組みを発表

日本脳神経外科学会第85回学術総会のシンポジウム「社会が求める認知症診療のVision －脳神経外科医の役割－」において、横浜市立大学の大竹誠講師が登壇しました。大竹講師は、年齢と高血圧の有無に応じたリスク層別化に基づき、脳ドックの受診を始める時期と、その後の再受診間隔を示す実践的な枠組みを提示しました。

発表された演題は「SY09-5『認知症予防診療における脳神経外科医の役割 ―全国16万件の脳ドックデータ解析に基づく白質病変リスク層別化と介入戦略―』」です。詳細な研究結果については、現在、論文化に向けて取りまとめが進められています。

予防医療としての脳ドックへ捉え直す

超高齢社会を迎えるなか、認知症診療は発症後の治療から、軽度認知障害（MCI）やその前段階でのリスク把握と早期介入へと重心が移りつつあります。自覚症状のない段階で医療と接点を持てる脳ドックは、脳神経外科医が主体的に関わる予防医療の場とされています。

今回の研究は、ユカリアが2018年の「スマート脳ドック」サービス開始から蓄積してきた全国287施設の実地データを活用したものです。従来の「異常の有無を確認するための検査」から、一人ひとりのリスクに応じて「いつ、どれくらいの間隔で受けるべきか」を考える予防医療のための検査へと位置づけを捉え直す取り組みとなります。

白質病変を含む脳小血管病は、近年、認知機能低下や脳卒中のリスクマーカーとして再評価されており、MRIスクリーニングの意義もリスクの層別化と予防介入へと移行しつつあるとしています。

2025年11月締結の共同研究契約に基づく取り組み

本研究は、ユカリアと横浜市立大学が2025年11月に締結した共同研究契約に基づき、「脳画像データを用いた包括的疫学研究および画像解析機械学習システムの構築」（研究責任者：横浜市立大学大学院医学研究科 脳神経外科学教室 主任教授 山本哲哉）として実施されています。横浜市立大学の倫理審査委員会の承認（承認番号：F251000008）を得た上で、個人を特定できない形に加工されたデータセットを用いています。

これまでに研究成果は「第35回日本脳ドック学会総会」（2026年5月）や「第67回日本人間ドック・予防医療学会学術大会」（2026年9月）でも報告されました。

関連組織の概要

発表に関わる各組織およびサービスの概要は以下の通りです。

スマート脳ドック

• 概要：医療機関のMRIやCTの非稼働時間を活用し、頭部MRIおよび頭部・頸部MRAにより脳と血管の状態を確認する検査
• 実績等：導入施設数は354施設、累計延べ18.8万件の検査を実施（いずれもユカリア調べ、2026年10月末時点）。価格は税込24,750円
• サービスサイト：https://smartdock.jp/

横浜市立大学

• 構成：5学部・6研究科・附属2病院
• 所在地：神奈川県横浜市金沢区福浦3-9
• ホームページ：https://www.yokohama-cu.ac.jp/

株式会社ユカリア

• 代表者：代表取締役社長 三沢英生
• 所在地：東京都千代田区霞が関3-2-5 霞が関ビルディング19階
• 事業内容：医療経営総合支援事業、シニア関連事業、高度管理医療機器事業
• ホームページ：https://eucalia.jp/

本記事は株式会社ユカリアの発表をもとに作成されています。