オンライン英会話サービスを提供する株式会社ネイティブキャンプは、日本国内を拠点として働く会員を対象に実施した「仕事と英語に関するアンケート」の結果を公表しました。教育・学習支援を主な業種とする回答者277人のうち、59.9％が過去6か月間に仕事で週1回以上英語を必要としたと回答しています。

過去6か月に仕事で英語が必要だった人は約8割

過去6か月間に現在の仕事で英語を読む・書く・聞く・話す必要があった頻度について、「週に1回以上あった」と答えた人は59.9％でした。「月に1回以上、週に1回未満あった」の13.4％、「過去6か月間にあったが、月に1回未満だった」の8.3％を合わせると、仕事で英語が必要になった経験がある人は合計81.6％となっています。

英語指導のほか日本語指導や保護者対応でも使用

仕事で英語が必要になった場面の自由記述では、「英語の授業」「授業で英語を話す」といった回答のほか、以下の事例が挙げられました。

• 「日本語学習指導」
• 「留学生への説明」
• 「外国籍の生徒とのコミュニケーション」
• 「生徒の保護者との会話」

英語の指導業務にとどまらず、留学生や外国籍の生徒、保護者との意思疎通など、幅広い業務で英語が使用されている実態が示されています。

英語学習の目的は現在の業務への対応が最多

ネイティブキャンプで英語を学ぶ目的として、仕事に関する項目を1つ以上選択した人は82.3％に上りました。主な目的の内訳は以下の通りです（複数回答、回答者277人を分母として算出）。

• 現在の業務で必要な英語に対応するため：51.3％
• 担当できる業務や役割を広げたり、新しい仕事を獲得したりするため：28.9％
• 現在の仕事で、今後英語が必要になる場合に備えるため：28.5％

直近1か月に仕事に役立てるための学習項目を選択した人は65.3％でした。具体的な内容では「基本的な受け答えや日常会話の練習」が40.8％と最も多く、「英語の発音や聞き取りの練習」が34.3％、「仕事で使う単語・表現の練習」が14.8％、「自分の仕事や業務内容を英語で説明する練習」が13.0％と続きました。

調査の背景と調査概要

文部科学省が2026年5月に公表した「日本語指導が必要な児童生徒の受入状況等に関する調査」によると、2025年度の公立学校における日本語指導が必要な児童生徒数は84,759人となり、前回調査から22.6％増加しました。教育現場において多様な言語的背景を持つ学習者への対応が重要視されるなか、ネイティブキャンプは働く会員の仕事と英語学習の関わりについて調査を実施しました。

• 調査名：仕事と英語に関するアンケート
• 調査主体：株式会社ネイティブキャンプ
• 調査方法：インターネット調査
• 集計対象の回答期間：2026年10月16日～10月20日
• 調査対象：日本国内を主な拠点として働くネイティブキャンプ会員
• 集計対象回答数：1,446人
• 本リリースの分析対象：主な仕事の業種を「教育・学習支援」と回答した277人（学校教員以外の職種も含む）

※本調査は回答したネイティブキャンプ会員の実態を示すものであり、教育・学習支援業界全体の傾向を示すものではありません。

本記事は株式会社ネイティブキャンプの発表および文部科学省「日本語指導が必要な児童生徒の受入状況等に関する調査（令和7年度）」（https://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/31/09/1421569_00007.htm）をもとに作成しました。

Dellows News編集部

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