長谷工コーポレーション、GPIF採用の国内株式対象6つのESG指数すべてに初選定
株式会社長谷工コーポレーションは、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が採用する国内株式を対象とした6つのESG指数すべての構成銘柄に選定されました。同社がこれら6指数すべての構成銘柄に選定されたのは今年度が初めてとなります。
これまで進めてきたサステナビリティに関する取り組みや情報開示が評価されたものと同社は受け止めています。
GPIFが採用する6つのESG指数の構成銘柄に選定
GPIFが採用する国内株式対象のESG指数は、ESG全般の取り組みを評価する指数のほか、ジェンダー・ダイバーシティや炭素効率性など、異なる評価手法やテーマに基づいて構成されています。
選定された指数と同社の選定実績(GPIFが各ESG指数を採用した年度以降の実績)は以下の通りです。
- FTSE JPX Blossom Japan Index【2022年度より継続選定】
- FTSE JPX Blossom Japan Sector Relative Index【2022年度より継続選定】
- MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数【2024年度より継続選定】
- MSCI日本株女性活躍指数(WIN)【2026年度に初選定】
- S&P/JPXカーボン・エフィシェント指数【2018年度より継続選定】
- Morningstar 日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数(除くREIT)【2023年度より継続選定】
採用指数の特徴
選定された指数のうち、FTSE JPX Blossom Japan Indexはグローバル インデックスプロバイダーであるFTSE Russellが作成し、環境、社会、ガバナンス(ESG)について特定の対応を行っている企業のパフォーマンスを測定するために設計されたものです。FTSE Russellの評価はコーポレートガバナンス、健康と安全性、腐敗防止、気候変動といった分野について行われており、構成銘柄である企業は様々な基準を満たしています。
また、同じくFTSE Russellにより構築されたFTSE JPX Blossom Japan Sector Relative Indexは、各セクターにおいて相対的にESGについて特定の対応を行っている日本企業のパフォーマンスを反映するインデックスで、セクター・ニュートラルとなるよう設計されています。低炭素経済への移行を促進するため、特に温室効果ガス排出量の多い企業については、TPI経営品質スコアにより改善の取り組みが評価される企業のみが組み入れられています。
今後の取り組み方針
東京都港区に本社を置き、代表取締役社長を熊野 聡が務める長谷工コーポレーションを中核とする長谷工グループは、2026年7月に事業との連動性をより高め、さらなる価値創造につなげていくことを目的にマテリアリティ(重要課題)を再特定しました。
今後もマテリアリティへの取り組みを着実に推進するとともに、適切な情報開示を通じて透明性を高め、持続可能な社会の実現への貢献と持続的な企業価値向上につなげていくとしています。
本記事は株式会社長谷工コーポレーションの発表をもとに作成されています。
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