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抹茶の国際カンファレンスIMC2026にJTやみずほ銀行などがパートナー参画へ

非営利型一般社団法人International Matcha Association(東京都千代田区、代表理事:岩本 涼、以下「IMA」)は、2026年11月12日(木)に東京・八重洲で開催する国際カンファレンス「International Matcha Congress 2026(以下「IMC 2026」)」に、国内外のリーディングカンパニーがパートナーとして参画することを発表しました。

プラチナパートナーとしてJT、みずほ銀行、東京建物が参画するほか、茶業、飲料、金融、不動産、生活用品、テクノロジーなど多様な領域の企業やブランドが本カンファレンスを支えます。

世界25カ国から900名を超える参加申込が集まっており、国内外の生産者、企業、研究者、政府関係者が集い、持続可能な抹茶産業の未来について議論が行われる予定です。

多様な領域の企業が参画し持続可能な抹茶産業を目指す

抹茶が世界各地の日常に広がるなか、その価値を持続的に届けるためには、生産から流通、消費に至るまで多様な担い手の連携が不可欠とされています。

IMC 2026は「Building the Ecosystem of Global Matcha Industry」をテーマに掲げ、抹茶に関わる知見や実践を持ち寄り、世界の抹茶産業を支えるつながりを育む場と位置づけられています。今回のパートナー参画を通じて、茶業の内外をつなぐ対話と交流を促進し、持続的な発展に向けた連携の可能性が模索されます。

参画パートナー(2026年11月5日現在)は以下の通りです。

  • Platinum Partners:日本たばこ産業株式会社/株式会社みずほ銀行/東京建物株式会社
  • Gold Partners:株式会社あいや/アサヒグループジャパン株式会社/株式会社伊藤園/丸山製茶株式会社/Shaoxing Royal Tea Village Co., Ltd.
  • Silver Partners:株式会社誉茶人(株式会社みやざき一茶園)/株式会社鹿児島銀行/株式会社しずおかフィナンシャルグループ
  • Ecosystem Partners:ARAS/B-OWND/HARIO/KINTO/ORIGAMI/株式会社MatchaEducationCenter/株式会社TeaRoom
  • Special Partners:日本航空株式会社/タカナシ乳業/GIFFARD / KURASU / Brewista/EventRegist/Kotoba Technologies
  • Exhibition Partners:ARCHIVES OF US/CUZEN MATCHA/HATOYA JAPAN/kyotobrew/MATCHAMON/MTCH™/中川政七商店/rocky’s matcha
  • Media Partner:Forbes JAPAN
  • Collaborators:RegenerAction Japan/SKS Japan

当日は、抹茶産業の課題やカフェ市場における消費者の嗜好動向、文化や健康を含む抹茶の多元的な価値、市場開拓、品質評価の共通定義などをテーマにしたセッションが実施されます。

さらに、世界各地の抹茶ブランドや関連企業による展示・試飲、抹茶の公開カッピング、B-OWND GalleryでのART JIDATE体験・ギャラリー鑑賞なども予定されています。展示や体験、交流を通じて、参加者同士の相互理解を深め、今後の協業や新規事業への接点創出が図られます。

International Matcha Congress 2026 開催概要

  • 日時:2026年11月12日(木)10:00–19:00
  • 会場:東京建物 ぴあ シアター&カンファレンス
  • 住所:東京都中央区八重洲1丁目6−1 TOFROM YAESU TOWER 6F
  • 主催:非営利型一般社団法人International Matcha Association
  • 公式ウェブサイト:https://matcha-congress.com/
  • チケット販売ページ:https://eventregist.com/e/matcha-congress-2026(※定員によりチケットは受付停止中)

主催団体概要

  • 名称:非営利型一般社団法人International Matcha Association
  • 代表理事:岩本 涼
  • 所在地:〒102-0081 東京都千代田区四番町4-19 CIRCLES市ヶ谷6階
  • 設立日:2026年4月22日
  • コーポレートサイト:https://matcha-association.org/

本記事は非営利型一般社団法人International Matcha Associationの発表をもとに作成しました。

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