オムロン ソーシアルソリューションズ株式会社は、主に戸建て住宅向けとして、太陽光発電・蓄電池・V2Hを組み合わせるトリプル蓄電システム「KPTP-Bシリーズ」を2027年1月より発売開始します（現時点での予定）。

本製品は、太陽光発電・蓄電池・V2Hを1つのパワーコンディショナで統合制御し、生活スタイルやエネルギー利用ニーズの変化に応じて段階的なシステム拡張を可能にしています。

生活やニーズに合わせて拡張できるシステム構成

「KPTP-Bシリーズ」は、太陽光発電・蓄電池・V2Hに必要な3つのパワーコンディショナ機能を1台に集約しています。太陽光発電のみの構成から蓄電池やV2Hを組み合わせた構成まで選択でき、これらの機能は2027年秋ごろより順次対応する予定です。

導入後に蓄電池やV2Hを後付けできるほか、蓄電池は2台まで設置可能で、蓄電容量を19.5kWhに拡張できます（蓄電池を2台設置する場合、V2Hを併設することはできません）。既設の太陽光発電用パワーコンディショナを活用したまま蓄電システムを併設できる単機能全負荷タイプもラインアップされています。

また、V2Hは一体型に加え、EVユニットと車両に接続する充放電部分を分けて設置する分離型（別途プラグホルダまたはプラグスタンドが必要）を選択可能です。パワーコンディショナには、海岸から約500m以内で潮風の影響を受ける地域向けの重塩害対応タイプ（海水や塩分を含んだ水が機器に直接かからない場所）も用意されています。

機能集約による省スペース化とシンプルな構成

本システムは、機器の機能を統合することでシステムのシンプル化を図っています。従来システムで構成されていたPVユニットやトランスユニットに相当する機能をパワーコンディショナに集約し、マルチ蓄電システム用ゲートウェイに相当する機能を全負荷用分電盤に内蔵しました。これにより、パワーコンディショナ・蓄電池・全負荷用分電盤の最小3ユニットで、停電時に住宅全体へ電力を供給できる全負荷ハイブリッドシステムを構成できます。

さらに、V2Hを組み合わせたトリプル制御時においては、構成機器数が4ユニットとなります。これは国内住宅用蓄電システムのうち、太陽光発電・蓄電池・V2Hを1台のパワーコンディショナで制御するシステムにおいて業界最少です（2026年10月現在、オムロン ソーシアルソリューションズ株式会社調べ）。機器数や配線を最小限に抑えることで、施工性や住まいへの導入のしやすさに配慮しています。

システム連携では、太陽光発電で創った電気を蓄電池やEVへ充電できるほか、充放電の優先順位設定や蓄電池・EV間での電気の移し替えに対応します。エネルギーマネジメント対応計測機能付き全負荷用分電盤と組み合わせることで、追加のHEMS機器を必要とせずに高度エネルギーマネジメント要件に対応可能です。エアコンやエコキュート（関西電力株式会社の登録商標）、EV普通充電器などのECHONET Lite対応機器の運転状況確認や操作が行えます。このうちエコキュートと普通充電器については、太陽光発電の余剰電力に応じた自動制御（2027年秋ごろより順次対応予定）にも対応します。

EV充電においては、国内住宅用V2HシステムのEV充電出力として業界最大となる最大12kWのEV高速充電に対応します（2026年10月現在、オムロン ソーシアルソリューションズ株式会社調べ）。これは一般的なV2Hの6kW充電と比べて約2倍の充電能力となります。

主な機器仕様と新機能

各機器の主な機能と仕様は以下の通りです（仕様や製品デザインなどは現時点の予定であり、予告なく変更される場合があります）。

• パワーコンディショナ：従来製品「KPBP-Aシリーズ」と同等のコンパクトサイズでトリプル制御（2027年秋ごろより順次対応予定）を実現。自立出力を従来製品の4kVAから6kVAへ向上し、接続可能な太陽光パネル容量を4回路で最大10kWまで拡大。最大許容短絡電流20A/回路、最大動作入力電流16A/回路に対応。
• 蓄電池：2台設置により容量を19.5kWh台へ拡張可能。国内の同容量帯の定置用蓄電池ユニットの本体容積（幅×奥行×高さ）比較において最小クラス（2026年10月現在、オムロン ソーシアルソリューションズ株式会社調べ）。屋内および屋外設置に対応。
• 分電盤：通信・計測機能を内蔵した計測機能付き全負荷用分電盤のほか、エネルギーマネジメント機能を内蔵したタイプを用意。
• スマホアプリ：発電量や蓄電池残量などの情報を確認できる画面へ刷新し、家庭内エネルギー機器の運転状況の確認や制御に対応。

• 本社：東京都港区
• 代表取締役社長：四方克弘

本記事はオムロン ソーシアルソリューションズ株式会社の発表をもとに作成されています。具体的な発売日や出荷日などは購入窓口への問い合わせが必要です。