愛知の住み続けたい街ランキング2026 1位は森下 子育てしやすい街なども初発表
株式会社リクルートは、愛知県内在住の20歳以上の男女を対象に実施した「SUUMO住み続けたい街ランキング2026 愛知県版」を発表した。街の魅力を基にした「子育てしやすい街ランキング」と「美味しい街ランキング」も初めて公表された。調査はインターネットによるアンケート形式で行われ、愛知県内の街への継続居住意向や魅力に関する住民評価が集計されている。


住み続けたい街(駅)は森下が初の1位に
住み続けたい街(駅)ランキングの1位には、名鉄瀬戸線の森下が前回の2024年5位から順位を上げて選ばれた。森下は寺社・仏閣などの歴史情緒やコストパフォーマンスのよい飲食店、魅力的な商店街がある点などが評価されている。2023年には商店街再生の取り組みにより空きビルをリノベーションした複合施設「つどいタウン」が誕生した。同じ名鉄瀬戸線からは尼ケ坂も14位に入っている。

2位の東田坂上(豊橋鉄道東田本線)と10位の杁ヶ池公園(リニモ)を除く18駅は、全て名古屋市内の駅となった。3位の荒畑(地下鉄鶴舞線)は前回の14位から、4位の池下(地下鉄東山線)は前回の28位から上昇し、20位の浅間町(地下鉄鶴舞線)は前回の158位から急上昇してTOP20入りした。
路線別では、5位の桜山、8位の御器所、9位の車道、12位の瑞穂区役所、16位の高岳、18位の吹上、19位の瑞穂運動場西、17位の丸の内と、地下鉄桜通線の駅がTOP20に合計8駅ランクインした。また、6位のいりなか(地下鉄鶴舞線)や8位の御器所(地下鉄桜通線・鶴舞線)など昭和区周辺のエリアが上位に目立ったほか、前回1位だった覚王山(地下鉄東山線)は順位を落としたものの7位でTOP10内を維持している。
子育てしやすい街は川名や名古屋市昭和区が首位

今回初発表となった子育てしやすい街(駅)ランキングでは、1位が川名、2位がいりなかとなった。荒畑、浄心、平針、御器所、伏見を含め、鶴舞線の駅がTOP20に合計7駅入った。川名といりなかを擁する名古屋市昭和区は、子育てしやすい街(自治体)ランキングでも1位となった。
駅ランキング3位の瑞穂運動場西周辺には、2026年に開催される愛知・名古屋アジア競技大会のメイン会場となる「パロマ瑞穂スタジアム(名古屋市瑞穂公園陸上競技場)」が約3万席の競技場として整備されたほか、隣接する「瑞穂図書館」や「瑞穂文化小劇場」などの公共施設がある。4位の総合リハビリセンターと5位の八事日赤(ともに地下鉄名城線)は、教育環境や防犯対策の治安面で高い評価を得ている。7位の北安城と14位の三河安城がある安城市は、子どもの医療費や第2子以降の保育料、小中学校の給食費の3つの無償化などの支援が手厚く、図書館施設でも評価された。8位の三好ケ丘があるみよし市も自治体ランキングで3位に入り、医療費助成や給食費の支援などが整っている。

自治体ランキング4位の名古屋市東区は治安や教育環境のほか、「オアシス21」や「愛知芸術文化センター」といった文化施設が評価された。また、自治体ランキング2位の長久手市には国内最大級の児童館がある。
美味しい街(駅)は伏見など名古屋市中区が上位

美味しい街(駅)ランキングでは、1位の伏見、2位の上前津、3位の大須観音、4位の丸の内と、名古屋市中区の駅が上位を占めた。
5位の国際センターは「地域の食文化を楽しめる」の項目で全駅中最も高い値となり、タイ料理や韓国料理、エスニック料理店などの多様な食環境が挙げられている。6位の矢場町はおしゃれなカフェや個人商店などの飲食環境が高く評価された。7位には境内でマルシェ「暮らしの朝市」が開かれる東別院がランクインした。19位の清水(名鉄瀬戸線)は「水が綺麗で美味しい」の値が高く、高架下を活用した商業施設「SAKUMACHI商店街」などが人気を集めている。
SUUMO副編集長の江原亜弥美氏は、住み続ける点では交通や買い物の利便性に加え、住民の大切な場所や文化といった魅力を守りながら進化を続け、新旧住民がその変化を心地よく受け入れていることもポイントといえそうだと分析している。
調査概要
- 調査目的:愛知県の街(自治体・駅)について、街の継続居住意向および街の魅力を把握すること
- 調査対象:愛知県内在住の20歳以上の男女
- 調査方法:インターネットによるアンケート調査(1次調査で継続居住意向、2次調査で街の魅力等を調査)
- 調査期間:1次調査が2026年2月26日(木)~2026年3月10日(火)、2次調査が2026年3月19日(木)~2026年3月26日(木)
- 有効回答数:1次調査 122,661人(内、愛知県:37,584人)、2次調査 34,439人(内、愛知県:13,149人)※同時期に調査を実施した北海道、宮城県、愛知県、広島県、福岡県での合計対象者数を含む
- 調査実施機関:株式会社インテージ
本記事は株式会社リクルートの発表をもとに作成されています。
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