BIZCORE9物件、緑地面積は開発前の平均3.5倍に
日鉄興和不動産株式会社は、株式会社シンク・ネイチャーの生物多様性ビッグデータとAI解析を活用し、「BIZCORE」シリーズ9物件の緑化効果を評価した。2025年時点の緑地面積は開発前の平均3.5倍、生物多様性への貢献度は平均3.3倍となった。
緑地面積は9物件すべてで増加
評価では、航空写真などから開発前と2025年時点の緑地面積を比較した。9物件すべてで緑地面積が増加し、9物件平均で3.5倍に拡大。緑地の増加面積の合計のうち、約39%を屋上緑化が占めた。

BIZCORE神田須田町では緑地面積が6.2倍となり、増加分はすべて屋上緑化によるものだった。BIZCORE東神田では、地上部と屋上の緑化で開発前の3.7倍となり、壁面緑化を含めると6.2倍まで増加した。

在来種の生息地機能も評価


緑地の質は、周辺5 km圏内に生息する樹木、鳥類、チョウ類の在来種のうち、対象地の植栽を生息地として利用し得る種の割合を示す「捕捉率」で評価した。開発前の植栽と推定される樹種を比較した結果、樹木・鳥類・チョウ類全体の捕捉率は9物件平均で3.3倍に向上した。
樹木の捕捉率は、開発前の0~1.7%(9物件平均0.8%)から、2025年時点で0.4~3.4%(9物件平均2.1%)となり、平均で2.6倍に増えた。BIZCORE神保町とBIZCORE東神田は3.4%だった。
鳥類は、開発前の捕捉率が0~22.0%(0~26種)だったのに対し、2025年時点では周辺に生息する鳥類種数の8.9~29.1%(11~33種)が、対象地の植栽を生息地として利用できると推定された。BIZCORE神保町では開発前の約2.8倍となり、周辺に生息する鳥類の約28%に生息環境を提供できる可能性が示された。一方、BIZCORE築地、BIZCORE赤坂見附、BIZCORE御茶ノ水、BIZCORE飯田橋では、開発前より捕捉率が低下した。

チョウ類は、開発前の捕捉率が0~10.4%(0~7種)だったのに対し、2025年時点では周辺に生息するチョウ類種数の0~18.2%(0~12種)が対象地の植栽を生息地として利用できると推定された。BIZCORE東神田では、周辺に生息するチョウ類の約18%に生息環境を提供できる可能性が示された。BIZCORE飯田橋の2025年時点の捕捉率は0%だった。
評価を今後の緑化計画に活用
日鉄興和不動産株式会社によると、今回の評価結果を「BIZCORE」シリーズの緑化基準の基礎データとして活用し、今後の物件でより効果的な緑化につなげる。設計段階での緑化計画への反映から施工、竣工後の効果の評価・改善まで、一貫した取り組みを進めるとしている。

評価対象は「BIZCORE」シリーズ9物件で、実施時期は2025年11-12月。評価手法は航空写真解析および生物多様性捕捉率分析で、評価主体は株式会社シンク・ネイチャー。

本記事は日鉄興和不動産株式会社の発表をもとに作成。
ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。



