株式会社サイバーセキュリティ総研は、エンドポイントセキュリティ製品SentinelOneの資格「SentinelOne Paladin（パラディン）」を保有する従業員が3名になったことを明らかにしました。Paladinは、SentinelOneがパートナー企業のセキュリティエンジニアを対象に設け、「パートナーのエンジニアにおける最高水準の専門性」を示すものと位置づけている資格です。同社は、資格を持つエンジニアを中心に、SentinelOneを使った運用監視（MDR）や導入支援で、脅威の分析や環境に合わせた提案に取り組むとしています。

SentinelOne Paladinの取得要件と社内状況

SentinelOne Paladinは、SentinelOneのパートナー企業に所属するセキュリティエンジニアを対象とした資格です。取得には、パートナー向けと技術向けのオンライン講座の修了に加え、実技試験であるCTF（Capture the Flag）への合格などが求められます。同社では2026年10月に3人目のエンジニアが取得し、保有者が3名となりました。

SentinelOneは、パソコンやサーバーをサイバー攻撃から守るAI搭載のセキュリティ製品です。端末の中の不審な動きをAIがその場で見つけ、通信の遮断や不正なプログラムの停止までを自動で行います。さらに、ランサムウェアに暗号化されたファイルを攻撃前の状態に戻す機能も備えています。

SentinelOneを活用した支援体制

同社は、SentinelOneを使った運用監視（MDR）と導入支援を提供しています。Paladin資格を持つエンジニアを中心に、検知した脅威の分析や、顧客の環境に合わせた設定・運用の提案に取り組んでいく方針です。

代表取締役の山口啓氏は、EDRは導入だけでなく人の力による迅速な対応が欠かせないとした上で、資格保有者が3名になったことでSentinelOneの利用者をより厚い体制で支えられるようになったと述べ、中小企業が安心して事業に集中できる環境づくりの支援を続ける意向を示しています。

株式会社サイバーセキュリティ総研の概要

福岡県福岡市中央区に本社を置く同社の概要は以下の通りです。

• 会社名：株式会社サイバーセキュリティ総研
• 代表者：代表取締役　山口啓
• 事業内容：MDR（マネージド検知・対応）、EDR・パッチ管理の導入・運用、セキュリティ診断、インシデント対応・フォレンジック調査、セキュリティ情報メディア「サイバーセキュリティ総研」の運営
• URL：https://csri.co.jp/

※SentinelOneおよび関連する名称は、SentinelOne, Inc.の商標または登録商標です。

本記事は株式会社サイバーセキュリティ総研の発表をもとに作成されています。

Dellows News編集部

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