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ミンテル、2027年の世界ウェルネストレンド予測を発表

ミンテルは「2027年 世界のウェルネストレンド予測」を発表した。商品やサービスの効果を約束するだけでなく、睡眠や肌などの成果にどう貢献したかを示すことが、ウェルネスブランドの競争軸になると予測している。

ミンテル世界新商品データベース(Mintel GNPD)によると、消費財カテゴリー全体で発売される商品の20点に1点がウェルネス訴求を掲げている。予測の無料版レポートは、ミンテルのウェブサイトで案内している。

商品単体ではなく、ウェルネスのシステムを測る

ミンテルによると、消費者はたんぱく質や食物繊維の摂取量、睡眠の質など、健康のさまざまな側面を最適化するプレッシャーを感じている。一方、新しい商品やトレンドを追うことが、より良い成果への明確な道筋につながるとは限らないとしている。

睡眠を例にすると、睡眠サプリメントは枕、ウェアラブル端末、アプリ、夜の過ごし方の見直しなどとともに、ウェルネスのシステムを構成する。ミンテルは、商品が習慣として残るには測定可能な前進が重要で、ブランドにはシステムの中で担う固有の役割を示すことが求められるとしている。

測定の進展で問われる、成果の要因

トラッキングが身近になるにつれ、消費者はウェルネスの取り組みが機能しているかを判断しやすくなる。一方、現在の測定で分かるのは「何かが変わった」ということまでで、何が変化を生んだのか、次に何をすべきかまでは明らかにならない場合が多いとミンテルは説明している。

たとえば、サプリメントの利用と同時に食事、運動、睡眠も改善していれば、商品だけの効果とは言い切れない。ミンテルは、個人データや実感、AIなどが生成する推奨を組み合わせてブランドの信頼性を判断する消費者が増えると見込む。データをまとめ、次の行動に変換できるプラットフォームには機会が生まれるとしている。

AIによる推奨がブランド選択に影響

ミンテルは、今後5年間で消費者がより多くのウェルネスデータを連携型プラットフォームに集約し、データを解釈して次の行動を提案するシステムの影響力が高まると予測する。ブランドは消費者の注目だけでなく、システムがつくる習慣や推奨に組み込まれることをめぐって競うようになるとしている。

測定と自律的に判断・行動するAIを組み合わせることで、進捗の記録にとどまらず、次の行動を決め、ニーズの変化に応じて習慣を調整できるという。小売企業にも、モニタリング、検査、ガイダンスを提供するハブとしての機会があるとしている。

ブランドには貢献を示す証拠が必要

ミンテルは、すべてのブランドがウェルネスシステム全体を担う必要はないと説明する。消費者が目指す成果の中で自社がどの役割を担い、どのような証拠で貢献を示せるかを明確にすることが重要だとしている。

ミンテル ウェルネス・リサーチ プリンシパルストラテジストのクレア・タッサンは、要素を増やせば自動的に成果が高まるわけではなく、ブランドは自社の役割と生み出す違いを示す必要があると述べた。また、信頼できる証拠を明確な次の行動に変える手助けができるブランドは、消費者の習慣の中で長く選ばれやすくなるとの見方を示した。

無料版レポートでは、ウェルネス市場の変化と企業への示唆を解説する。ダウンロード先は以下の通り。

https://www.mintel.com/jp/2027-global-wellness-trends-predictions-pr

ミンテルジャパンレポートも展開

ミンテルは、グローバルのトレンド予測に加え、日本市場にフォーカスした「ミンテルジャパンレポート」を展開している。日本の消費者調査と海外のトレンド・商品事例を組み合わせ、世界の変化が日本の消費者にどう受け入れられ、どこに商機が生まれるかを分析する。分野は「美容・化粧品」「ライフスタイル」「食品・飲料」の3つで、サブスクリプション方式で提供する。

ミンテルジャパンは、ロンドンに本社を置く市場調査会社Mintel Groupの日本法人。日本では主に「美容・化粧品」「食品・飲料」「ライフスタイル」の3分野でサービスを展開している。

本記事はミンテルの発表をもとに作成

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