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SUUMO、地図上で洪水リスクを確認できる機能を本格提供

株式会社リクルートが提供する『SUUMO』は、2026年11月16日(月)から、スマートフォン版の「地図から探す」画面で物件や周辺施設と浸水想定区域を重ねて表示する機能の本格提供を始める。物件の位置と洪水リスクを同じ画面で確認できる。

地図上で浸水想定区域を表示

「地図から探す」画面で「洪水リスク」ボタンをONにすると、国土交通省が提供するオープンデータなどをもとにした浸水想定区域を、物件情報や周辺施設情報と重ねて表示する。地図を拡大すると、提供元データに基づく区域の違いも確認できる。

表示は、国土交通省「ハザードマップポータルサイト」および国土数値情報(浸水想定区域データなど)をもとに、リクルートが編集・加工し、全国のデータを統一的な形式で示す参考情報。対象は洪水リスクで、洪水以外の災害リスクは表示されない。

表示内容は実際の災害発生範囲や被害の程度を保証するものではない。地域によってデータが未整備で表示されない場合や、更新時期によって最新情報と差異が生じる場合がある。表示がない場合も災害リスクが存在しないことを意味しないため、最新かつ詳細な情報は各自治体が公表するハザードマップで確認するよう案内している。

提供対象は、スマートフォン版『SUUMO』の「地図から探す」画面のうち、市区郡・駅・ランドマークから探す地図画面。賃貸・新築マンション・戸建てなど各領域の地図画面、PC版、アプリは対象外となる。

住み替え時に災害情報を確認した人は46.0%

2020年8月の宅地建物取引業法施行規則の改正で、不動産取引時の重要事項説明では、水害ハザードマップにおける対象物件の所在地を示すことが義務付けられた。

リクルートのアンケート調査では、住み替えを検討する際にハザードマップなどの災害情報を確認・重視した人は46.0%だった。過去10年以内に住み替えをした人では60.3%で、過去10年以内に住み替えをしていない人の28.5%を上回った。

災害情報を重視しなかった理由には「気が回らなかった」「考えていなかった」などが挙がった。従来、SUUMOで物件を探しながら洪水リスクを確認するには、別のサイトを見る必要があったという。

調査は「住み替え時の災害情報(ハザードマップなど)の確認状況とその理由の把握」を目的に、2024年10月11日~10月18日にインターネットで実施。有効回答数は398人で、調査実施機関はリクルート、協力はミルトーク。

住まい選びの情報を充実へ

『SUUMO』は、住まい選びに必要な判断材料を、物件を探す流れの中でより手軽に確認できるようにする取り組みとして、今回の機能を開発した。今後も住まい選びに必要な情報や提案体験を充実させていくとしている。

本記事は株式会社リクルートの発表をもとに作成。

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