ビタブリッドジャパンの株主優待意識調査 選べるポイント型が現物指定の約1.7倍支持
株式会社ビタブリッドジャパンは、全国の20代〜60代以上の男女490名を対象に実施した「株主優待に関する意識調査」の結果を発表しました。

調査によると、株主優待として最も魅力を感じるタイプは「カネ(現金・現金同等品)」が71.0%で最多となった一方、現物系では自社商品から自分で選べる「ポイント」が、企業があらかじめ指定する「モノ」の約1.7倍の支持を集めました。また、選べる優待を導入している企業に対して投資意欲が高まると答えた割合が半数を超えるなど、優待の選択肢が投資判断にも影響を与える傾向が示されています。


現物系優待では指定の「モノ」より選べる「ポイント」が約1.7倍の支持

株主優待として最も魅力を感じるタイプを尋ねたところ、「カネ(現金・現金同等品)」が71.0%で最多となりました。2位以下では、「ポイント(自社の商品から自分で選べる)」が16.5%となり、あらかじめ企業が指定する「モノ(あらかじめ指定された商品)」の9.6%に対して約1.7倍の支持を集めました。「コト(体験・サービス)」は2.9%で最下位でした。

「ポイント(自社の商品から自分で選べる)」を最も魅力に感じると回答した人のうち36名に理由を尋ねたところ(複数回答)、「自分の好みに合わない商品を送られずに済むから」が47.2%で最多となりました。次いで「実際に使う・楽しめる商品を確実に受け取れるから」と「単純にお得感があるから」がそれぞれ33.3%で続いています。

使い道が自由なカネ系の優待(QUOカードや商品券、電子マネー、Amazonポイントなど)については、「現金に近い感覚で使えて助かる」が66.3%で最多となった一方、「普段使っていないポイント・電子マネーサービスだと、使うための登録や手続きが面倒だと感じた」という回答も18.2%見られました。

一方、自社製品など「指定されたモノ」がもらえる優待に対しては、「好みに合わない・使わない商品が届くと困る」が48.6%にのぼりました。これは、「その企業や製品を知るきっかけになって嬉しい」という回答(27.4%)を大きく上回る結果となっています。
長期保有優遇には65.5%が好意的 選べる優待企業への投資意欲向上は52.7%


保有株数だけでなく、株式の保有期間(何年持ち続けているか)に応じて株主優待の内容が手厚くなる仕組みについては、「とても良い仕組みだと思う」(27.1%)と「やや良い仕組みだと思う」(38.4%)を合わせて65.5%が好意的な見方を示しました。「保有株数による優待の方を重視する」は7.6%にとどまりました。
また、「自分の好みに合った自社商品を選べる株主優待を導入している企業」に対して、投資したい・株を持ち続けたいという気持ちが強くなるかを尋ねた質問では、「とても強くなる」(18.0%)と「やや強くなる」(34.7%)を合わせて52.7%が投資意欲の高まりを回答しました。「むしろ弱くなる」という回答は4.5%でした。

調査を実施した株式会社ビタブリッドジャパンは、自社の化粧品・健康食品ラインナップから商品を選べる株主優待制度を採用しています。
- 対象:毎年2月末日時点の株主名簿に記載または記録された100株(1単元)以上を保有する株主
- 優待内容:公式オンラインショップでの商品購入に利用可能なポイント(1ポイント=1円相当)を付与。付与ポイント数は保有株式数および継続保有期間に応じて決定
- 付与方法および時期:優待ポイント引換用のポイントコードを、毎年5月末を目途に株主名簿記載の住所へ発送(利用には無料の会員登録が必要)
東京都港区赤坂五丁目3-1 赤坂Bizタワーに本社を置く株式会社ビタブリッドジャパン(代表者:⼤塚博史、設⽴:2014年4⽉)は、ライフテクノロジー関連事業やダイレクトマーケティングビジネスの事業開発を行っています。整肌成分であるビタミンCの長時間パックを実現したパウダー「VitabridC」(2001 MRS Highlight Innovationsの世界有望8大技術による特殊技術を採用)や、ダイエット総市場で日本売上NO.1(※)を記録した機能性表示食品「ターミナリアファースト」などを展開しています。
※2022~2025年販売高・シェア 出典:富士経済『H・Bフーズマーケティング便覧 2024~2027 No.1 機能志向食品編』<ダイエット総市場・トータル・ブランド>
本記事は株式会社ビタブリッドジャパンの発表をもとに作成されています。
ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。



