進行胃がん等の一次併用療法で奏効割合73%、国立がん研究センターが発表
国立研究開発法人国立がん研究センターの研究グループは、切除不能または転移性胃・食道接合部・食道腺がんに対する一次治療として、レゴラフェニブ、ニボルマブ、化学療法を併用する第Ib/II相臨床試験を実施しました。30例中22例で腫瘍縮小が認められ、奏効割合は73%となり主要評価項目を達成しました。あわせて腫瘍組織の解析を行い、治療に伴う腫瘍内免疫環境の変化や治療抵抗性に関わる仕組みの一端を明らかにしています。
併用療法で主要評価項目を達成
臨床試験は、切除不能または転移性胃・食道接合部・食道腺がん(胃がん)を対象に実施されました。レゴラフェニブ、ニボルマブ、化学療法の3つを組み合わせた治療を行ったところ、30例中22例(73%)で奏効が認められ、事前に設定していた主要評価項目を達成しました。
治療中の腫瘍内免疫環境の変化
研究グループは、シングルセルRNA-seq解析などを用いて、治療前、治療中、病気が再び進行した時点(再増悪時)の腫瘍組織を調査しました。その結果、治療中にはがんを認識して攻撃すると考えられるCD8陽性T細胞が増加する一方、免疫を抑える筋線維芽細胞や血管新生に関わる血管内皮細胞が減少するなど、腫瘍内の環境が抗腫瘍免疫に有利な方向へ大きく変化することが判明しました。
治療抵抗性に関わる新たな免疫抑制環境を特定
治療が効かなくなった再増悪時の腫瘍組織では、抗腫瘍免疫を抑えるCCR8陽性制御性T細胞やTREM2陽性マクロファージが増加し、治療抵抗性に関わる新たな免疫抑制環境が形成されていることが確認されました。この治療抵抗性を再現したマウスモデルにおいて、CCR8またはTREM2を標的とする抗体と抗PD-1抗体を組み合わせたところ、がんを攻撃する免疫の働きが再び活性化し、腫瘍の増殖を抑制できることが確認されています。
今後の治療開発への期待
今回の研究成果は、進行胃・食道接合部・食道腺がんに対する新たな併用療法の開発や、治療抵抗性に関わる免疫細胞を標的とした新規治療法の開発につながることが期待されます。なお、本研究の成果は米国科学雑誌「Science Translational Medicine」に米国東部時間2026年11月4日(日本時間11月5日)に掲載されました。
本研究に携わった主な研究者は以下の通りです。
- 間野 博行(国立研究開発法人国立がん研究センター 理事長、所在地:東京都中央区)
- 土原 一哉(先端医療開発センター センター長)
- 板橋 耕太(先端医療開発センター 免疫トランスレーショナルリサーチ分野 ユニット長)
- 設楽 紘平(東病院 消化管内科長)
- 川添 彬人(東病院 消化管内科 医長)
- 橋本 直佳(東病院 消化管内科 医員)
- 小山 正平(研究所 免疫ゲノム解析部門長)
本記事は国立研究開発法人国立がん研究センターの発表をもとに作成しました。
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