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リードクリエイト、導入企業99社の活用実態を分析したレポートを無料公開

人材アセスメントを通じたリーダー選抜や育成支援を手がける株式会社リードクリエイトは、導入企業99社の活用状況を分析した「アセスメントプログラム活用実態調査2026 分析レポート」を無料公開しました。

本レポートは、2026年6月に公表された同調査の結果報告書をもとに、企業ごとの活用方法や運用施策、得られている効果や課題の違いを分析したものです。効果を実感した項目数が多い企業に見られる特徴を比較するとともに、回答企業の活用状況を9タイプに分類し、人材マネジメントにつなげるための要件を提示しています。

効果実感の高い企業に見られる活用と運用の特徴

レポートの分析では、人材評価や登用・配置判断、本人の自己認識や行動変容、組織全体での人材把握など、アセスメントによる効果に関する13の回答項目を用いています。効果を実感した項目数をもとに回答企業を上位約20%、中位約60%、下位約20%に分類し、比較を行いました。

その結果、効果実感が上位約20%の企業では、アセスメントの活用9領域のすべてにおいて回答企業全体を5ポイント以上上回りました。また、組織データを経営層へ共有している割合は、下位約20%の46.2%に対して上位約20%では85.7%でした。受講者と上長による事後面談の実施割合は上位約20%が71.4%(下位約20%は38.5%)、プレマネジメント教育の実施割合は81.0%(下位約20%は50.0%)となっています。

効果を実感した項目数が多い企業では、アセスメントを複数領域で活用するだけでなく、経営層へのデータ共有や事後面談、管理職登用前の教育など、結果を人材判断や育成につなげる取り組みを行う傾向が見られました。

人材判断と人材育成の活用状況を9タイプに分類

調査項目のうち、登用・配置判断や人材データの蓄積・共有などを「意思決定への活用」、上長との対話や行動変容、育成施策との連動などを「人材育成への活用」として整理し、各活用状況を3段階で捉えた組み合わせから回答企業99社を9つの活用タイプに分類しました。

内訳として最も多かったのは、特定の目的を中心に活用する「単一目的活用型」で37.4%を占めました。次いで「バランス活用型」が22.2%、「判断活用型」が21.2%、「育成活用型」が15.2%と続いています。

活用状況を振り返る観点と「7つの要件」

レポートでは、アセスメントの活用状況を振り返るための視点として「目的」「接続」「継続」の3つの観点を示しています。

さらに、調査結果と知見を踏まえ、人材マネジメントの中で継続的に機能させるための観点として以下の「7つの要件」を整理しました。

  • 要件1 活用目的と位置付けの共有
  • 要件2 求める人材の共通理解
  • 要件3 人材判断への一貫した活用
  • 要件4 気づきと対話の促進
  • 要件5 成長を支える体制
  • 要件6 人材データの蓄積と活用
  • 要件7 意思決定と人材育成の循環

調査の概要

  • 調査対象:リードクリエイトのセンターメソッド型アセスメントプログラム導入企業
  • 回答数:99社 (回収率:87%)
  • 調査設問:20問
  • 調査期間:2026年1月16日 ~ 2026年2月13日
  • 調査方法:インターネット調査(Webアンケート形式)

株式会社リードクリエイトの概要

  • 社名:株式会社リードクリエイト( LEAD CREATE Inc. )
  • 代表者:代表取締役 赤塚 史哉
  • 所在地:東京都渋谷区渋谷3-5-16 渋谷三丁目スクエアビル
  • 設立:1996年
  • 事業:人材アセスメント(アセスメントセンター)をコアとしたリーダー育成・組織開発

本記事は株式会社リードクリエイトの発表をもとに作成されています。

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