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アスエネがジュビロ磐田とパートナー契約を締結 脱炭素の推進を支援

アスエネ株式会社は、Jリーグクラブ「ジュビロ磐田」を運営する株式会社ジュビロとサステナビリティパートナーおよびアドボードパートナー契約を締結しました。アスエネはAIサステナビリティ統合プラットフォーム「ASUENE」を活用し、ジュビロ磐田のScope3におけるCO2排出量算定支援や削減ロードマップの策定を実施します。スポーツの現場を通じた発信力と脱炭素ソリューションを融合させ、クラブのサステナビリティ活動を推進していく方針です。

猛暑や気候変動がスポーツの開催環境やサッカーの将来に影響を及ぼす中、スポーツ界では環境課題への対応が求められています。Jリーグは「Jリーグ気候アクション」を推進しており、2026年からは国際的環境評価指標「Sport Positive Leagues(SPL)」へ参画するなど、実効的な貢献度でクラブを評価する仕組みを広げています。

ジュビロ磐田は「夢と感動を 共に」を理念に掲げ、いわたゼロエミでんきやジュビロリサイクルカップの導入といった地域に根差した環境課題の解決を進めてきました。現在は次世代の子どもたちが安心してサッカーを楽しめる環境を守ることを目指し、先進的な環境アクションを展開しています。

アスエネは、国内累計導入社数No.1(※)の実績を持つ「ASUENE」を通じて企業の脱炭素化を支援しています。ジュビロ磐田が掲げるスポーツを通じた地域社会の脱炭素化というビジョンに共感し、今回の契約締結に至ったとしています。

CO2排出量の見える化やスタジアム看板の掲示を展開

本契約に基づき、アスエネは「CO2排出量の見える化」と「CO2削減ロードマップ策定支援」を実施します。これにより、ジュビロ磐田におけるJリーグ気候アクションおよびSPLへの対応もあわせて推進します。

また、アドボードパートナーとしてヤマハスタジアムおよびエコパスタジアムの看板にアスエネのロゴが掲示されます。両者は、将来的にはモノづくりが盛んな静岡県の企業やパートナー企業へ脱炭素の取り組みが広がることや、次世代が安心してサッカーを続けられる社会の実現を目指すとしています。

両社代表によるコメント

株式会社ジュビロの代表取締役社長である大友 健寿氏は、アスエネの知見や実績とクラブの取り組みを掛け合わせることで、CO2排出量の可視化をはじめとする活動を深化させ、具体的な成果へ発展させたいと述べています。

アスエネ株式会社のFounder 代表取締役CEOである西和田 浩平氏は、クラブを起点にモノづくりが盛んな静岡県で脱炭素の取り組みが地域へ広がることを目指し、ミッションである「次世代によりよい世界を。」の実現に向けて取り組む旨を表明しています。

契約両社の概要

株式会社ジュビロ

  • 所在地:静岡県磐田市新貝2500番地
  • 代表者:代表取締役社長 大友 健寿
  • 設立:1992年(平成4年)8月21日
  • 公式サイト:https://www.jubilo-iwata.co.jp/

アスエネ株式会社

  • 所在地:東京都港区虎ノ門1-3-1 東京虎ノ門グローバルスクエア 6階
  • 代表者:Founder 代表取締役CEO 西和田 浩平
  • 資本金:151億円(資本剰余金含む)
  • 事業内容:AIサステナビリティ統合プラットフォーム「ASUENE」、サプライチェーンマネジメントAIプラットフォーム「ASUENE SUPPLY CHAIN」、AIエネルギー削減プラットフォーム「NZero」など
  • 拠点:日本、米国、英国、シンガポール、タイ、フィリピン
  • コーポレートページ:https://corp.asuene.com/

※国内No.1について:調査対象(サステナビリティ情報管理プラットフォーム「CO2見える化サービスおよびESG評価サービス」)、調査内容:累計導入企業数、プライム上場企業への累計導入社数、年商5,000億円以上の企業への累計導入社数、製造業への累計導入社数※CO2見える化サービスとESG評価サービスに重複する企業を除いたユニーク企業数を対象、調査対象範囲:日本国内、調査方法:ヒアリング調査、調査対象時点:2026年5月末、調査実施:株式会社東京商工リサーチ

本記事はアスエネ株式会社の発表をもとに作成されています。

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