株式会社ネオマーケティングは、首都圏在住で地方や田舎への移住を希望する50歳～75歳の男女512人を対象に実施した意識調査の結果を発表しました。移住を考えたきっかけは「自然の近くで暮らしたいと思った」が39.8％で最多となった一方、希望する移住先では「地方の中小都市」が37.9％でトップとなり、「山間部・農村部」は21.5％にとどまりました。自然環境を求めつつも、移住後の利便性や生活インフラを重視する傾向がうかがえる結果となっています。

移住検討のきっかけは自然志向が最多、50代では都会の疲れも

地方や田舎への移住を考えたきっかけを複数回答で尋ねたところ、「自然の近くで暮らしたいと思った」が39.8％で最も多く、次いで「老後の生活設計を考え始めた」が31.1％、「都会の騒音・人混みなどに疲れた」が29.5％となりました。

年代別に見ると、「都会の騒音・人混みなどに疲れた」と回答した割合は50代で35.4％に上り、60代の25.2％や70代の23.1％を上回りました。このほか全体では、「定年退職・仕事からの引退」が23.0％、「住居費・生活費を抑えたいと思った」が21.1％、「旅行などで気に入った土地ができた」が16.4％と続いています。

希望する移住先は中小都市がトップ、重視条件は気候や買い物

希望する移住先（複数回答）では、「地方の中小都市」が37.9％で最多でした。次いで「海・湖の近く」が27.7％、「地方の中核都市（県庁所在地・政令指定都市など）」が24.6％となり、「山間部・農村部」は21.5％でした。

移住先選びで重視する条件（複数回答）では、「気候が穏やかで暮らしやすい」が55.9％でトップとなりました。以下、「日常の買い物がしやすい」（50.2％）、「住居費・生活費を抑えられる」（49.8％）、「災害リスクが低い」（47.7％）が続いています。また、全体では40.8％だった「医療機関・介護サービスが利用しやすい」は、50代で31.9％、60代で43.6％、70代で63.1％となり、年代が上がるにつれて重視する割合が高くなっています。

不安や障壁は生活インフラが上位、70代では移動手段への懸念も

移住にあたって不安に感じることや障壁（複数回答）については、「買い物など日常生活の不便さ」が43.2％で最も多く、「医療・介護サービスの不足」が39.1％、「車を運転できなくなった後の移動手段」が38.5％、「移住後の生活費・収入」が37.5％、「移住や住み替えにかかる費用」が32.2％と続きました。

特に70代においては、「車を運転できなくなった後の移動手段」が52.3％に達したほか、「医療・介護サービスの不足」と「買い物など日常生活の不便さ」がともに50.8％となり、いずれも半数を超えています。

自治体に求める支援は生活情報と金銭的補助が拮抗

移住の後押しになる自治体の支援（複数回答）を尋ねたところ、「医療・介護・交通・買い物環境をまとめた情報提供」が43.2％、「住居取得・家賃・引越し費用への補助」が43.0％とほぼ同率で上位に並びました。続いて「空き家や賃貸住宅の紹介・契約支援」が37.7％、「移住前から移住後まで相談できる専任窓口」が34.6％となっています。

年代別では、50代において「住居取得・家賃・引越し費用への補助」（45.9％）や「お試し移住用の住宅や移住体験ツアー」（36.2％）が全体を上回る一方、70代では「医療・介護・交通・買い物環境をまとめた情報提供」が56.9％に達するなど、世代によるニーズの違いも見られました。

調査の概要

• 調査対象：一都三県在住で、「現在の居住地を都会だと思うか」という質問に対し「そう思う」「ややそう思う」と回答し、かつ将来的に地方や田舎へ「ぜひ移住したい」「できれば移住したい」と回答した50歳～75歳男女（首都圏シニア）
• 有効回答数：512人（50代229人、60代218人、70代65人 ※70代はn=65と他年代より少ないため年代別比較は参考値）
• 調査方法：株式会社ネオマーケティングが運営するアンケートシステムを利用したWEBアンケート方式
• 調査実施日：2026年9月17日（木）〜2026年9月24日（木）
• 調査実施機関：株式会社ネオマーケティング（東証スタンダード上場）

本記事は株式会社ネオマーケティングの発表をもとに作成しました。

Dellows News編集部

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