GMOインターネットグループは、2026年9月に実施した「生成AI活用」実態調査の結果を公表しました。国内パートナー（シフト勤務除く）における生成AIの業務活用率は99.0%に達し、業務活用者1人あたりの月間削減・捻出時間は約69.6時間となりました。自然言語で指示してプログラムを作成するバイブコーディングの業務実践率が54.1%となるなど、活用手法の広がりや効率的な活用の進展が示されています。

調査によると、国内パートナー（シフト勤務除く）の生成AI業務活用率は99.0%（前回差＋0.3ポイント）となり、「ほぼ毎日利用している」と回答した割合は89.5%（前回差＋0.2ポイント）でした。生成AIの活用による業務削減時間は、グループ全体でひと月あたり約46.8万時間、1人あたり約69.6時間（前回差＋4.5時間）の削減を実現したと推計されています。

AIに自然言語で指示しながらプログラムを作成する「バイブコーディング」を業務で実践している人は、生成AI業務活用者の54.1%となり、前回の40.8%から13.3ポイント上昇しました。「試したことがある」人の27.1%を含めると81.2%（前回差＋9.4ポイント）となり、8割以上が経験している結果となっています。グループ代表の熊谷 正寿氏自身も実践するなか、グループ内でもAIを用いたツール開発を業務に取り入れる動きが広がっているとしています。

生成AIを業務活用している人が日常的に利用するサービス（複数回答）では、Claudeが80.3%で最多となり、前回の73.4%から6.9ポイント上昇しました。次いでGeminiが61.9%、ChatGPT（Codex）が61.6%となっています。

また、複数の生成AIサービスを利用している人の割合は87.1%に上り、1人あたりの利用サービス数は平均2.9でした。特定のサービスだけでなく、複数のAIを併用する使い方が定着している様子がうかがえます。

今回新たに調査されたトークンマネジメントの実践状況では、「既に意識し実践している」が33.9%、「一部の業務で実践している」が26.8%で、合計60.7%が実践していると回答しました。使いこなしている人の条件として、トークンの消費や利用コストを把握し、費用に見合う成果を生み出せることや、チームへの共有によって周囲の生産性向上に貢献できることなどが挙げられています。

一方で、「まだ自分（人間）がやったほうが良い」と感じることとして、大きなコード中の1行だけの修正などトークン効率が悪い作業のほか、関係者の感情や背景を踏まえた対人コミュニケーション、セキュリティや業務影響に関わる最終判断、AIの出力の確認などが挙げられました。

グループ内AI推進プロジェクト「AIしあおうぜ！」リーダーの李 奨培（り じゃんべ）氏は、「何のためにAIを使うのか、そのAI利用は必要か、という自問自答を常に行い、コスト意識を最大限に高めた上で、全ての業務にAI活用が出来る状態を１日も早く実現いたします」とコメントしています。

調査概要とGMOインターネットグループについて

本調査の概要および発表企業の概要は以下の通りです。

調査概要

• 調査テーマ：「生成AI活用」実態調査
• 有効回答数：5,894人
• 調査対象：GMOインターネットグループの国内パートナー（正社員、契約社員、アルバイト、派遣社員、業務委託）
• 調査期間：2026年9月7日（月）～9月11日（金）

GMOインターネットグループ株式会社 会社概要

• 会社名：GMOインターネットグループ株式会社（東証プライム市場 証券コード：9449）
• 所在地：東京都渋谷区桜丘町26番1号　セルリアンタワー
• 代表者：代表取締役グループ代表　熊谷　正寿
• 資本金：50億円
• 事業内容：インターネットインフラ事業、インターネット広告・メディア事業、インターネット金融事業、暗号資産事業

本記事はGMOインターネットグループの発表をもとに作成されています。