リファービッシュ電子機器に特化したマーケットプレイスを運営するBack Market Japan株式会社（本社：東京都渋谷区）は、2026年7月1日から2026年9月30日の期間を対象とした「2026年7月～9月リファービッシュスマホ販売数」ランキングを発表しました。対象地域は日本、米国、欧州（仏・英・独・西）のBack Marketで取り扱われたリファービッシュスマートフォンです。リファービッシュ品とは、中古品として回収された電子機器を専門家が検査・クリーニング・修理し、全ての機能で正常作動が確認されている整備済製品を指します。

日本市場ではiPhone SE（第3世代）が1位・2位を独占

日本市場においては、新iPhoneが発売された状況下でもiPhone SE（第3世代）が上位を維持しました。

日本におけるリファービッシュスマートフォン販売数ランキングの上位10モデルは以下の通りです。

• 1位：iPhone SE (2022) 64GB
• 2位：iPhone SE (2022) 128GB
• 3位：iPhone 14 128GB
• 4位：iPhone 15 128GB
• 5位：iPhone 13 128GB
• 6位：iPhone 13 mini 128GB
• 7位：iPhone 15 256GB
• 8位：iPhone SE (2020) 64GB
• 9位：iPhone 16e 128GB
• 10位：iPhone 14 256GB

上位モデルの価格設定および商品情報は以下の通りです（記載の価格は本プレスリリース発表時の価格です（自社調べ）。表示価格は全て税込みです）。

• iPhone SE (2022) 64GB（販売価格：￥21,525〜、新品発売時価格：￥62,800）URL:https://www.backmarket.co.jp/ja-jp/p/iphone-se-2022
• iPhone SE (2022) 128GB（販売価格：￥26,540～、新品発売時価格：￥69,800）URL:https://www.backmarket.co.jp/ja-jp/p/iphone-se-2022
• iPhone 14（販売価格：￥51,478～、新品発売時価格：￥119,800）URL:https://www.backmarket.co.jp/ja-jp/p/iphone-14-128

購入者からは、外観の綺麗さやバッテリーの状態、コストパフォーマンスの良さなどを評価する声が寄せられています。

米国および欧州市場の販売ランキング

日本・米国・欧州のすべての地域において、iPhone 14やiPhone 15などの比較的新しいモデルが上位を占める結果となりました。

米国における販売数ランキングの上位5モデルは以下の通りです。

• 1位：iPhone 14 128GB
• 2位：iPhone 15 128GB
• 3位：iPhone 13 128GB
• 4位：iPhone 12 64GB
• 5位：iPhone 15 Plus 128GB

欧州における販売数ランキングの上位5モデルは以下の通りです。

• 1位：iPhone 15 128GB
• 2位：iPhone 14 128GB
• 3位：iPhone 17 256GB
• 4位：iPhone 13 128GB
• 5位：iPhone 16 128GB

市場動向と今後の予測

Back Market担当者の分析によると、日本市場では新iPhoneの価格高騰の影響により手頃なリファービッシュスマートフォンの需要が増加し、iPhone SE（第3世代 / 2022）が1位・2位を独占しました。欧州市場ではiPhone 15が首位となり、iPhone 17やiPhone 16も新たに上位へランクインしたほか、米国市場ではiPhone 15 Plusが根強い人気を維持しています。

新型iPhoneの発売に伴い、今後はiPhone 16・17シリーズなどのモデルが中古・リファービッシュ市場に流通していくと見込まれており、日本国内でも比較的新しいモデルが上位にランクインすると予測されています。

Back Market Japan株式会社について

Back Marketは2014年11月にフランスで設立された企業で、携帯電話やパソコンなどのリファービッシュ品を取り扱うマーケットプレイスを世界17ヶ国で展開しています。2023年4月には「B Corporation（B Corp）」認証を取得しました。

• 設立：2014年11月（フランス）
• 展開地域：日本を含むアジア、欧州、米国など世界17ヶ国
• 保証制度：1年間の動作保証と30日間の返品保証を無料で自動付帯
• 環境への取り組み：リファービッシュ品は新品と比較し、原材料使用量、水使用量、電子廃棄物発生量、二酸化炭素排出量の全項目で約10分の1となる環境負荷低減を推進
• 公式サイト：https://www.backmarket.co.jp/ja-jp

本記事はBack Market Japan株式会社の発表をもとに作成されています。