パーソナルジム「STREAM」を運営する株式会社RIPPLEは、横浜信用金庫成瀬支店において地域住民向けの健康イベントを開催しました。同社が金融機関と連携して健康イベントを開催するのは今回が初となります。2026年7月31日～9月15日までの期間に計3回実施され、日常動作における身体の使い方の解説や個別カウンセリングが行われました。

金融機関の店舗で日常動作を個別指導

月に1回開催されたイベント（7月31日、8月14日、9月15日）では、STREAM町田店のトレーナー2名が参加者に対して指導を行いました。参加者は各回30～40名で、1人5～10分程度の時間をかけて日常動作における身体の使い方の解説と個別カウンセリングを実施しました。

参加者は身体を動かしながら、自宅で継続できる運動方法や身体づくりのポイントを学びました。参加者からは、腰痛の原因が姿勢にあったことへの気づきや、手軽に実践できる運動に対する前向きな感想が寄せられたとしています。

運動器の機能低下への気づきを促す背景

厚生労働省「令和6年 国民健康・栄養調査」によると、運動習慣のある人の割合は70歳以上で男性52.6%、女性42.6%と全世代で最も高い水準となっています。一方で、令和4年 国民生活基礎調査における介護が必要になった原因では、要支援の1位が「関節疾患」（19.3%）、3位が「骨折・転倒」（16.1%）となっており、運動器の問題が上位を占めています。

移動機能が低下した状態である「ロコモティブシンドローム」の該当者は推計4,590万人とされ、日本整形外科学会はその予防として運動器の機能低下に気づき、早い時期に対策を始めることが重要だとしています。株式会社RIPPLEは、運動量を増やすことだけでなく、日常の動作や身体のクセに気づく機会を提供することを目指し、1923年創立で63店舗（令和8年3月末現在）を展開する横浜信用金庫との連携を実施しました。

代表取締役の吉川大空氏は、トレーニングの提供だけでなく、企業や地域などの組織と連携して健康について考え身体を動かすきっかけをつくることも地域社会に対する役割の一つであると述べています。

企業や自治体との連携による健康支援を展開へ

株式会社RIPPLEは今回の取り組みを起点として、金融機関や企業、自治体、団体との連携による店舗外での健康支援プログラムの提供を本格化する方針です。

令和6年 国民健康・栄養調査において運動習慣のある人の割合が全世代で最も低いとされる30〜40歳代など、現役世代に対しても世代に応じた健康支援を行うとしています。同社の指導は特別な器具や広い場所を必要としないため、金融機関店舗のほか、企業のオフィスや会議室などでも実施していく考えです。

株式会社RIPPLE 会社概要

• 社名：株式会社RIPPLE
• 代表者：代表取締役 吉川大空
• 所在地：東京都町田市
• 事業内容：パーソナルジム「STREAM」の運営、飲食事業ほか
• 公式サイト：https://personalgym-stream.com/

本記事は株式会社RIPPLEの発表をもとに作成しています。

Dellows News編集部

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