リブランディング株式会社は、2021年と2026年の両方でWebページを取得できた同一企業20,978社を対象に、企業サイト上のCTA（Call To Action）の変化を分析した調査結果を明らかにしました。分析の結果、確認できた10種類のCTA構成が両年で完全に同じだった企業は68.1％（14,290社）に上ることが分かりました。また、2021年時点で「問い合わせのみ」だった企業の82.0％が、5年後となる2026年も問い合わせのみの状態を維持していることが示されています。

約7割の企業で5年間のCTA構成が不変

調査では、2021年と2026年の同一企業20,978社を対象に、問い合わせ、電話、LINE、メール、資料請求、予約、相談、見積、デモ・体験・トライアル、セミナー・ウェビナーの10種類のCTA有無を比較しました。

その結果、CTA構成が両年で完全に同じだった企業は14,290社で、全体の68.1％を占めました。この内訳には、両年ともCTAが確認できなかった企業、問い合わせのみを維持した企業、複数のCTAを同じ構成で維持した企業などが含まれます。企業サイトのデザインやコンテンツが更新される場合でも、CTAの構成は約7割の企業で5年前と同じ状態が維持されていました。

問い合わせのみだった企業の82.0％が状態を維持

2021年時点で「問い合わせ」以外のCTAが確認できなかった企業は10,065社存在していました。この10,065社を2026年まで追跡したところ、8,253社（82.0％）は引き続き「問い合わせのみ」でした。両年で「問い合わせのみ」だった8,253社は、分析対象20,978社全体の39.3％にあたります。

一方、資料請求、予約、相談、見積、デモ、セミナーなどの行動系CTAを新たに追加した企業は616社で、全体の6.1％にとどまりました。

行動系CTAは横ばい、増加の中心は問い合わせの入口

2021年側の取得ページがトップページ1枚だけだった9,739社に絞って比較した感度分析では、行動系CTAを1つ以上持つ企業は2021年の10.45％から2026年は10.48％となり、ほぼ横ばいでした。条件差の影響を抑えた範囲では、5年間で大きく増えていないことが確認されています。

また、20,978社全体における連絡系CTA（問い合わせ、電話、LINE、メール）は63.5％から70.4％へ増加しました。各項目の推移は以下の通りです。

• 問い合わせ：2021年 63.4％ → 2026年 70.2％
• 電話：2021年 1.34％ → 2026年 2.15％
• LINE：2021年 0.46％ → 2026年 1.05％
• メール：2021年 3.78％ → 2026年 4.23％

連絡系CTAが増加した3,231社のうち、2,751社（85.1％）では行動系CTAが増加していませんでした。多様な連絡手段を増やすというよりも、まず問い合わせできる入口を設けるサイトが増加した傾向がうかがえます。

調査の概要

• 調査名：企業サイトにおけるCTA構成の2021年・2026年比較調査
• 調査主体：リブランディング株式会社
• 主要分析対象数：20,978社
• 感度分析対象数：9,739社（2021年側の取得ページがトップページ1枚のみだった企業）
• 調査方法：2021年と2026年の企業サイトデータを company_master_id で突合し、両年に共通して保存されていたCTAテキスト一覧・CTAリンクURL一覧からルールベースでCTA有無を判定
• 比較したCTA：問い合わせ、電話、LINE、メール、資料請求、予約、相談、見積、デモ・体験・トライアル、セミナー・ウェビナー

なお、本調査は対象企業が2021年のWayback等でページを取得できた企業に限られるため日本企業全体を代表するものではなく、クリック率や売上等への影響を示すものではないとしています。

本記事はリブランディング株式会社の発表をもとに作成しました。

Dellows News編集部

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