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先端教育機構が教育構想サミット2026を10月22日に開催へ

学校法人先端教育機構の月刊「先端教育」は、特別セミナー「教育構想サミット2026 次期学習指導要領と2040年の未来社会」を2026年10月22日(木)に開催する。本セミナーでは、文部科学省や自治体教育長をはじめとする教育政策実務者、研究者・実践者が登壇し、次期学習指導要領を見据えた教育の方向性や現場改革の取り組みを議論する。会場の学校法人先端教育機構 東京校 2号館4階教室とオンラインによるハイブリッド形式で実施され、参加費は無料となる。

次期学習指導要領や現場改革を議論

学校教育の現場では、学習指導要領の改訂を見据えた授業改善や、生成AIやICTを活用したデジタル学習基盤の構築、非認知能力の可視化といった環境変化への対応が求められている。さらに、不登校対策や個別最適な学びを含む「多様性の公正な包摂」と「質の高い学び」の両立に向けて、指導法・評価・環境整備の再設計が重要視されている。

セミナーでは、次期学習指導要領を見据えた「深い学び」の政策動向と授業改善の方向性や、非認知能力の評価と個別最適な学びの両立に向けた実践知、ICT・生成AIを活用した授業改善事例と教員負担軽減につながる基盤整備のヒントなどを体系的・双方向的に議論する。

主な講演と登壇者

基調講演として、文部科学省 初等中等教育局 主任視学官の田村 学 氏が「多様な子供たちの「深い学び」を確かなものに ー学習指導要領の改訂を視野に入れてー(仮)」と題して登壇するほか、上智大学 総合人間科学部 教育学科 教授の奈須 正裕 氏による「深い学びと多様性の公正な包摂の両立」が予定されている。

また、京都市立西京高等学校附属中学校 教頭の新井 健吾 氏とエプソン販売株式会社によるICT活用と授業改善の事例発表、渋谷区教育委員会 教育長の伊藤 林太郎 氏、葉山町教育委員会 教育長の稲垣 一郎 氏、鎌倉市教育委員会 教育長の高橋 洋平 氏による教育長特別パネルディスカッション、Institution for a Global Society(IGS)株式会社 執行役員・教育ソリューション部 部長の矢部 一成 氏による非認知能力に関する講演が行われる。

開催概要

  • タイトル:教育構想サミット2026 次期学習指導要領と2040年の未来社会 ー多様な学習ニーズに応え、新しい学びの実現へー
  • 日時:2026年10月22日(木)13:00~17:00(12:30受付開始)
  • 形式:対面・オンラインハイブリッド開催
  • 会場:学校法人先端教育機構 東京校 2号館4階教室(東京都港区南青山3-13-16/表参道駅)
  • 参加費:無料(事前申込制)
  • 対象者:教育委員会関係者、教育長・教育政策担当者・学校管理者・教員などの教育関係者
  • 協賛企業:Institution for a Global Society 株式会社、エプソン販売株式会社(五十音順)
  • 詳細:https://info.sentankyo.ac.jp/education-vision-summit_1022
  • お申込み:https://share.hsforms.com/2tQR62qBmRk-ycViG0bFScAcojpk

主催者概要

学校法人先端教育機構(理事長:東 英弥、所在地:東京都港区南青山3-13-16)は、事業構想大学院大学(本部:東京都港区南青山3-13-16、拠点:東京、名古屋、大阪、福岡、仙台)や社会構想大学院大学(東京都港区南青山3-13-18)の設置校、事業構想研究所、先端教育研究所の付属機関を擁し、月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等の出版を手がけている。

本記事は学校法人先端教育機構の発表をもとに作成。

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