クリニックフォアグループ会長CMO兼クリニックフォア田町院長の医師である村丘寛和氏は、2026年9月2日に株式会社フィリップス・ジャパン本社で開催されたメディアラウンドテーブルに登壇した。9月3日の「睡眠の日」に向けて開かれた同イベントでは、睡眠時無呼吸症候群（SAS）の早期発見や早期治療の重要性をテーマに、医療現場の視点から講演が行われた。イベント冒頭では、株式会社フィリップス・ジャパン代表取締役社長の安部美佐子氏も挨拶を行い、潜在患者の気づきを受診につなげる必要性を説明した。

SASがもたらす健康リスクと社会的な影響

村丘医師は、SASについて単なるいびきの問題にとどまらず、心血管イベントのリスク上昇や、日中の眠気による事故、生産性低下などにつながる疾患であると説明した。重症例では睡眠中に呼吸が止まる低酸素状態が繰り返され、循環器へ持続的な負荷がかかるという。

日中の影響については、集中力や注意力の低下によりミスや事故につながる可能性があり、出勤していても十分なパフォーマンスが出せないプレゼンティーイズムなどを中心に、SASなどの睡眠障害による日本国内の年間経済損失は3.4兆円と試算されていると指摘した。

潜在患者約940万人に対し治療継続は約8％

日本における患者規模として、30〜69歳ではAHI（無呼吸低呼吸指数）5以上が推計2,200万人、治療の検討対象となる中等症以上のAHI15以上は推計940万人に上ると紹介された。一方で、実際にCPAP治療を受けている人は約73万人（比率にして約8％）にとどまり、9割以上が治療にたどり着けていない現状が語られた。

あわせて、クリニックフォアの対面診療におけるSAS月間受診者数は、クリニックフォアグループ調べで2020年7月と2026年6月の単月比較において約8倍に増加している実績も示された。

受診のサインと周囲による気づきの重要性

受診につながりにくい背景として、夜間の無呼吸は本人が自覚しにくく、疲労や加齢のせいにされやすい点が挙げられた。そのため、家族やパートナーから「いびきが大きい」「呼吸が止まっている」と指摘されることが受診の重要なきっかけになるという。

リスク要因には肥満や飲酒・喫煙習慣などが挙げられる一方、日本人は骨格的に顎が小さい傾向があるため、痩せている人や標準体型の人でも発症することは珍しくないと説明された。受診を検討する目安として、十分な睡眠後の疲労感、夜間の息苦しさ、日中の強い眠気、高血圧や糖尿病などが提示された。

制度改正による受診環境の変化とCPAP治療

2026年6月の制度改正により、オンライン診療や在宅検査、CPAPの保険基準緩和が進んだことで、受診のハードルが下がりつつあることが紹介された。また、2026年6月の医療法施行令改正に伴い、内科や精神科などの基本診療科名と組み合わせて「睡眠障害内科」などと標榜できるようになったことも受診先のわかりやすさにつながると説明された。

治療法として用いられるCPAP療法については、睡眠中に鼻のマスクから空気を送り気道を広げる仕組みであり、始めること以上に医師の管理のもとで使用状況を確認しながら継続することが大切であると述べられた。会場では小型化された在宅検査機器やCPAP治療機器の実機紹介も行われた。

本記事はクリニックフォアグループおよび株式会社フィリップス・ジャパンの発表をもとに作成。