バルテスがT-DASH テスト自動化ブーストパック提供開始 導入から運用を一括支援
バルテス・ホールディングス株式会社のグループ会社で、ソフトウェアテストおよび品質向上支援をおこなうバルテス株式会社は、「T-DASH テスト自動化ブーストパック」の提供を開始しました。テスト自動化ツール「T-DASH」の導入から運用開始までを一括して支援するサービスです。
専門エンジニアが対象範囲の整理や初期設定、テストシナリオの設計・作成、テスト実行、操作研修・引継ぎまでを担当します。これにより導入初期の負担を軽減し、導入後も顧客自身で継続的にテストを運用できる体制づくりにつなげるとしています。
企業のWebサイトやオンラインサービスへの不正アクセス、情報漏えいなどの被害が相次ぎ、セキュリティ対策の重要性が高まっています。2026年10月には、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）がセキュリティパッチの速やかな適用を呼びかけたほか、プログラミング言語「PHP」の脆弱性についても注意喚起を行いました。
ソフトウェア開発の現場では、脆弱性への対応やシステムの機能追加・改修を行うたびに既存の機能が正常に動作するかを確認する「リグレッションテスト（回帰テスト）」が必要です。しかし手作業での確認は担当者の負担が大きく、迅速なシステム更新の妨げとなる可能性があります。
リグレッションテストの自動化は作業負担を減らす一方で、テストシナリオ作成の知識やノウハウが求められ、専任担当者がいない企業では人手や時間の不足により自動化が進まないケースもあります。こうした課題を受け、同社は立ち上げから運用開始までを一括支援するサービスの提供を開始しました。
専門エンジニアによる設計から引継ぎまでの支援内容
本サービスでは、年間7,000件以上のソフトウェアテストプロジェクトで培った知見を活かし、テスト内容や確認観点を踏まえたテストシナリオを設計・作成します。支援内容は以下の通りです。
- テスト対象の整理・シナリオ設計：対象システムや現在のテスト状況、リリース頻度などをヒアリングし、不具合発生時の影響などを踏まえて優先順位を整理し、自動化する範囲の決定やシナリオ設計を行います。
- T-DASHの初期設定・テストシナリオの作成：顧客の利用環境に合わせて初期設定を行い、設計したテストシナリオを作成します。
- テスト実行・動作確認：作成したシナリオを実行して動作を確認・調整するほか、指定日時に自動実行する「スケジュール実行」の設定など運用環境を整えます。
- 操作研修・引継ぎ：シナリオをもとに操作研修を実施し、操作方法に加えて設計の考え方や作成のポイントも引き継ぎます。
料金プランと「T-DASH」の機能概要
料金プランは、1か月でテストシナリオ10本程度を作成する「ライトプラン」（198万円～）と、2か月で20本を作成する「スタンダードプラン」（300万円～）の2種類が用意されています。いずれも初期設定からシナリオ作成・実行、操作研修・引継ぎまで対応します。なお、T-DASHのライセンス費用は別途必要となり、対象システムやテスト内容などにより提供期間・料金が異なる場合があります。
「T-DASH」は、プログラミングコードを書かずにテストを作成・実行できるノーコードテスト自動化ツールです。2026年10月には、テスト結果を可視化する「分析レポート」、指定日時に自動実行する「スケジュール実行」、日本語の指示からAIがテストを作成する機能（β版）、複数メンバーでのテスト内容の共有・編集機能などが追加されました。なお、「AIテストケース作成（β版）」および「プロジェクト共有・共同編集」はProプランで利用可能な機能です。
会社概要
バルテス・ホールディングス株式会社
- 証券コード：4442（東京証券取引所グロース市場）
- 代表者：代表取締役会長 兼 社長 田中真史
- 本社所在地：（大阪本社）大阪市西区阿波座1-3-15 関電不動産西本町ビル8F / （東京本社）東京都千代田区麹町1-6-4 住友不動産半蔵門駅前ビル11F
- 設立：2004年4月19日（2023年10月より持株会社体制に移行）
- 資本金：9,000万円
- 従業員数：999名（2026年6月末 グループ7社計）
- ウェブサイト：https://www.valtes-hd.co.jp/
バルテス株式会社
- 代表者：代表取締役会長 田中真史 / 代表取締役社長 田邊浩一
- 本社所在地：（大阪本社）大阪市西区阿波座1-3-15 関電不動産西本町ビル8F / （東京本社）東京都千代田区麹町1-6-4 住友不動産半蔵門駅前ビル11F
- 設立：2023年4月6日（2023年10月にバルテス分割準備株式会社から商号変更）
- ウェブサイト：https://www.valtes.co.jp/
本記事はバルテス株式会社の発表をもとに作成されています。また、セキュリティ対策および脆弱性に関する記述は独立行政法人情報処理推進機構（IPA）の注意喚起情報に基づいています。
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