法人向け社外相談窓口サービスを提供する株式会社Smart相談室は、法政大学キャリアデザイン学部キャリアデザイン学科の古田克利教授と共同研究を実施しました。研究テーマは「EAPオンラインカウンセリングにおけるセッション・プロセスとプレゼンティーズムの関連」で、その成果を2026年度日本キャリアデザイン学会第22回研究大会で発表しました。

研究は、株式会社Smart相談室カウンセラー事務局の佐藤史織氏、同社代表取締役・CEOの藤田康男氏、法政大学の古田克利教授が担当しました。2026年3月から4月にかけて実施されたオンラインEAP（従業員支援プログラム）の面談データ76件を対象に、カウンセラーによるセッション評価と、相談者であるクライエントのプレゼンティーズム（仕事の生産性）改善度との関連を検証しています。

オンライン面談では相談の場と実際の職場環境が切り離されているため、カウンセラーのセッション評価が実職場の生産性向上にどのように寄与するかを明らかにすることが目的です。調査ではプロセス評価尺度（J-SEQ）を参考に、カウンセラーの自己評価5項目（「自己理解支援」「ポジティブ感情向上」「活力向上」「なめらかさ」「セッション満足度」）を設定しました。これらとクライエント側の「プレゼンティーズム改善度」および面談内の主観的変化（気持ちの変化・整理度・アクションの発見）との相関分析を行いました。

自己理解支援や活力向上がプレゼンティーズム改善と正の相関

分析の結果、カウンセラーが「クライエントの前向きな感情を高められた」「活力を引き出せた」「自己理解を支援できた」と評価したセッションほど、クライエントのプレゼンティーズム改善と正の相関を示しました。対話を通じて自己理解を深め、前向きな気持ちや活力を取り戻すことで、「職場でもやってみよう」という自己効力感が高まったことが背景にあると考えられます。

一方で、対話が滞りなく進んだかという「なめらかさ」は、クライエントの安心感に寄与するものの、面談内の良好な雰囲気だけでセッション成果を測ることの難しさが浮き彫りになったとしています。また、画面越しでの対話が良好であっても、面談終了後の実際の職場環境におけるクライエントの具体的な行動変容までをセッション内で予測・見極めることには、従来のオンライン面談特有の構造的な難しさがあると考えられています。

これらの結果から、企業内のオンラインカウンセリングでプレゼンティーズムを改善するためには、単に会話をスムーズに進めることだけでなく、クライエントが課題や強みを整理して活力や自己効力感を直接引き出すような関わりが鍵になることが示されました。

今後はデータ拡充や面談前後の追跡調査を予定

今後はデータ数の拡充を図るとともに、カウンセラーの経験年数や専門性といった属性条件も考慮した上で検証を継続する方針です。あわせて、面談前後の意識・行動の変化を追跡調査する手法を取り入れ、面談内の手応えと職場での実践のギャップを埋める要因について探索を深めていくとしています。

なお、今回の研究発表が行われた日本キャリアデザイン学会第22回研究大会は、「人材育成とキャリア形成の再考」をテーマに、2026年9月19日と20日に追手門学院大学茨木総持寺キャンパスで開催されました。

株式会社Smart相談室の概要

• 社名：株式会社Smart相談室
• 代表取締役・CEO：藤田 康男
• 設立：2021年2月1日
• 所在地：東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー
• 企業URL：https://corp.smart-sou.co.jp
• 事業内容：企業向けオンライン対人支援プラットフォームの開発、運営

本記事は株式会社Smart相談室の発表をもとに作成されています。

Dellows News編集部

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