Dellows News

立命館大学、20代読書実態を分析 非読書層と習慣層が併存

立命館大学政策科学部の桜井政成教授は、近畿6府県と関東・甲信9都県の20~79歳計1,164人を対象としたインターネット調査をもとに、年代別の読書実態を分析しました。その結果、20代では「読まない層」と「習慣的に読む層」が併存していることが判明しました。従来指摘されてきた「若者の読書離れ」という見方だけでは捉えきれない、若年層の多様な読書実態が明らかになっています。

20代にみる読書習慣の二極化と読むジャンルの特徴

調査では、読書の対象をフィクション、ノンフィクション、教科書・専門書・実用書、マンガ、雑誌の5ジャンルに分類して頻度を分析しました。20代では5ジャンルすべてを「まったく読まない」人が30.6%に上る一方、いずれかを「週1回以上読む」人も39.8%に達しています。

また、文章が中心となるフィクション、ノンフィクション、教科書・専門書・実用書の3ジャンルを「本」として分類した場合、20代では「まったく読まない」が45.9%、「週1回以上読む」が25.5%でした。どちらの割合も比較した4つの年代群の中で最も高く、まったく読まない層と習慣的に読む層の併存が示されています。

ジャンル別では、教科書・専門書・実用書を週1回以上読む割合が20代で13.3%、30代で11.2%となり、40~50代の6.8%を上回りました。仕事や学業、資格取得といった実用的な動機が若年層の習慣的な読書を支えている可能性がうかがえます。なお、フィクションを週1回以上読む割合は20代が14.3%、30代が15.3%で、40代以上と大きな差はありませんでした。

20代特有の社会的な読書動機とメディア利用との関連

読書動機を尋ねた項目では、20代において「読むのが好きだから」(66.2%)や「読書は娯楽のひとつだから」(60.3%)といった読書自体の楽しさが主要な動機として挙げられました。同時に、「その本や文章が話題になっているから」(39.7%)、「独りではないと感じたいから」(23.5%)、「人からよい印象を持ってほしい」(20.6%)、「読まないと罪悪感や恥ずかしさを感じる」(19.1%)といった項目が他年代より高く、話題の共有や他者との関係性を意識した読書動機も目立っています。

ネット系メディアやゲームとの関連分析では、「ネットやゲームをする人ほど本を読まない」という単純な関係ではないことが示唆されました。YouTube・TikTokなどのSNSや動画コンテンツの利用頻度と読書頻度の関係をSpearmanの順位相関係数を用いて分析したところ、新聞を除く5ジャンルで利用頻度が高い人ほど読書頻度も高い正の関連が確認されました。一方、新聞については逆方向の負の関連がみられています。また、テレビは新聞・雑誌と、ゲームはマンガ・フィクションとの関連が比較的強い傾向にありました。

「自分を読書家だと思うか(読書家自認)」という質問に対し、「多少そう思う/とてもそう思う」と回答した割合は、20代が34.7%で最も高く、30代は27.2%、40~50代は31.0%、60~70代は30.4%でした。

オーディオブックを少しでも利用している割合は、20代で10.2%、30代で10.5%、40~50代で5.5%、60~70代で6.5%となりました。利用頻度と読書家自認との相関係数は、20代がρ=.25、30代がρ=.24、40~50代がρ=.12、60~70代がρ=.10となっており、20代・30代では40代以上と比較して両者の関連が相対的に大きい傾向が示されています。

桜井政成教授は「若者の読書を考えるときは、冊数だけでなく、何を、どんな媒体で、どんな意味を持って読んでいるのかを見ていく必要があると考えています」とコメントしています。

調査の実施概要

調査の実施枠組みは以下の通りです。

  • 調査対象:株式会社インテージのアンケートモニター(20~79歳男女)
  • 有効回答数:計1,164人(うち20代98人)
  • 第1回 近畿調査:2025年2月19~21日/大阪・京都・兵庫・奈良・滋賀・和歌山/534人(うち20代45人)
  • 第2回 関東・甲信調査:2026年3月6~9日/東京・栃木・群馬・埼玉・茨城・千葉・神奈川・長野・山梨/630人(うち20代53人)
  • 割付等:性別・年代・就業状況を考慮して割付し、不誠実回答は排除
  • 助成:2024年度立命館大学 科研費獲得推進プログラム(24BAB180013)および2025年度立命館大学 科研費獲得推進プログラム(25BAB180154)

本調査は全国の人口構成を代表する調査ではなく、地域・実施時期の異なる2つの調査を統合した探索的分析であり、若者の読書が時系列的に変化したことや因果関係を直接示すものではないとされています。

本記事は立命館大学の発表をもとに作成されています。

アクセスランキング

今日

1週間