応用地質株式会社は、2026年10月22日と23日の2日間、東京都中央区の室町三井ホール＆カンファレンスにて「OYOフェア2026」を開催しました。「未来に備える」をテーマに、自社グループの技術やサービスに加え、協賛企業8社との連携による技術やソリューションが披露されました。会場では展示やデモンストレーション、体験型コンテンツなどを通じて、社会課題の解決に向けた技術の活用方法や企業間連携の可能性が示されました。

3つの展示エリアで社会課題へのアプローチを提示

会場内は「防災・減災ソリューション」「気候変動リスク適応」「インフラ健全性マネジメント」の3つのエリアで構成されました。

防災・減災ソリューションのエリアでは、激甚化・頻発化する豪雨被害や大規模地震への備えとして、リスクの評価・予測から災害時の迅速な情報収集、事前防災の取り組みまでの技術や事例が紹介されました。気候変動リスク適応のエリアでは、自然共生サイトや環境DNAを活用した生態系モニタリング、洋上風力発電をはじめとする再生可能エネルギー関連技術が提示されました。インフラ健全性マネジメントのエリアでは、インフラ構造物の点検機器、道路陥没につながる路面下空洞の調査、倒木リスクを評価する樹木診断技術など、社会インフラの健全性を評価・管理する技術が展示されました。

外部企業8社との連携による解決策の模索

社会課題が複雑化する中、1社の技術や知見だけでなく他社との連携による解決を目指す姿勢が打ち出され、協賛企業8社の技術やソリューションも紹介されました。

特別協賛展示の参画企業（エリア・あいうえお順）：

• 株式会社キャドセンター
• KDDI株式会社
• 株式会社JX通信社
• KDDIスマートドローン株式会社
• 一般財団法人 日本気象協会
• 株式会社東産業
• KEYTEC株式会社
• Sintela Limited

海底ケーブルの予防保全とセミナー配信

セミナーでは、災害対策や気候変動、海洋・地下インフラなどをテーマに多様なセッションが実施されました。注目セミナーとして取り上げられた洋上風力発電の海底ケーブル維持管理に関する講演では、経済産業省の「令和4年度 新エネルギー等の保安規制高度化事業（洋上風力発電設備における定期事業者検査方法等の検討）調査報告書」にある欧州の事故データ（稼働開始後の事故53件中、約58％が海底ケーブルに関連）を引用しながら予防保全の重要性が説明されました。

光ファイバーセンシングによって温度や振動の変化を捉え、海洋ドローン等で異常箇所を確認するCBI（状態基準点検）の手法や、発電事業者、地域企業、応用地質グループ、メーカーがそれぞれの役割を担う連携モデルが紹介されました。同社経営企画本部の岸下琢山氏による「リスクを“見える化”する海底ケ－ブル維持管理の新しいかたち－MNP／CBIサービスが拓く次世代保全－」などのセミナーは、登録制によるアーカイブ配信が11月9日(月)まで行われます。

応用地質株式会社の概要

• 社名：応用地質株式会社
• 代表社名：代表取締役社長 天野洋文
• 設立：1957年 (昭和32年) 5月2日
• 資本金：161億7,460万円
• 所在地：東京都千代田区神田美土代町7番地
• URL：https://www.oyo.co.jp

本記事は応用地質株式会社の発表をもとに作成しました。