メルクバイオファーマ株式会社は、20代〜40代の男女1,035名を対象に実施した「仕事と不妊治療の両立に関する実態調査」の結果を発表しました。

調査によると、仕事と治療を両立できた理由として「職場の制度」よりも「職場の理解」が上回ったほか、制度がある勤務先でも離職や働き方の変更に至るケースがある実態が明らかになりました。企業における制度拡充が進む一方で、周囲の理解や具体的な支援体制の必要性が浮き彫りとなっています。

制度利用者の9割超がキャリア移行を経験

調査において、『現在両立群』と『両立達成群』が仕事と治療を両立できた理由を尋ねたところ、「職場の理解（38.1％）」が「職場の制度が整っている（26.7％）」を上回る結果となりました。

また、退職や転職、雇用形態の変更などを経験した『キャリア移行群』の女性のうち、勤務先に制度があると回答した104人では、利用した制度はないと回答した7.7%を除く92.3％（96人）が何らかの制度を利用していました。この結果から、制度の整備のみでは離職やキャリアダウンを防ぎきれない実態が示されています。

治療断念の背景に「職場の肩身の狭さ」や評価への不安

仕事を優先して治療を断念した『治療断念群』の女性では、両立の壁となった項目の最多が「時間制約に対する職場の肩身の狭さ・評価低下への恐怖（43.5％）」となり、『現在両立群（27.7％）』を大きく上回りました。また、『治療断念群』は現在の勤務先に対し、公平な評価への信頼や心理的安全性などの項目で低く評価する傾向が見られました。

両立を継続するために必要な支援としては、「時間単位で取得できる有給休暇・不妊治療専用休暇（42.6％）」と「業務の標準化・マニュアル化（42.2％）」がほぼ同率で挙げられています。職場全体の風土としても、急な通院や体調不良の際にサポートし合える雰囲気を求める回答が最多となりました。

専門家としてコメントを寄せたスリール株式会社の代表取締役である堀江 敦子氏は、時間や事情に制約があっても正当に評価され活躍を目指せる職場でなければ制度は機能しないと指摘し、公表の有無にかかわらず多様な状況を前提とした業務設計や評価体制を整える重要性を述べています。

メルクバイオファーマ株式会社は、不妊治療と仕事の両立を社会で支える課題へと転換することを目的に、2026年6月より「仕事と不妊治療の両立プロジェクト」を推進しています。本プロジェクトでは、望まない妊活離職を防ぎ、誰もが治療とキャリアを諦めない社会の実現に向けて、当事者の声や先進事例をもとにした支援のあり方の提示や情報発信を行っています。

調査概要

• 調査名：仕事と不妊治療の両立に関する実態調査
• 調査対象：全国の20～49歳の男女
• 調査方法：インターネットリサーチ
• 調査時期：2026年9月18日（金）～9月27日（日）
• 有効回答数：1,035人（女性880人、男性155人）
• 女性の割付：現在両立群・両立達成群・キャリア移行群・不妊治療断念群・未来の治療予定群の5群、各176人

ドイツ・ダルムシュタットに本社を置くメルク（Merck KGaA）の日本法人で、東京に本社を置き、ジェレミー・グロサスが代表取締役社長を務めています。2007年10月1日に発足し、がんと不妊治療を重点領域とするバイオ医薬品企業です。

本記事はメルクバイオファーマ株式会社の発表をもとに作成されています。

Dellows News編集部

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