ファストドクター株式会社は、精神科・心療内科・児童精神科のオンライン診療サービス「ファストドクター メンタルオンライン」の利用者を対象に、専門職の同席に関する調査を実施しました。こころに問題を抱え、長期にわたり自宅から出ない状態を経験した173人のうち、64.2％が保健師などの専門職の同席が条件であれば「受診をあきらめていたと思う」または「治療を一切受けなかったと思う」と回答しました。2026年6月からオンライン初診精神療法が診療報酬の評価対象となったことを受け、算定要件の一つである専門職の同席について患者側から受容意向を検証したものです。

調査の背景とオンライン初診精神療法を巡る経緯

精神科の診療において医師が治療計画に基づき指示や助言などを行う「通院・在宅精神療法」を情報通信機器を用いて行うものは「オンライン精神療法」と呼ばれます。2024年6月の令和6年度診療報酬改定で再診のオンライン精神療法が評価対象となり、同月に規制改革実施計画で見直しが要請されました。2025年の厚生労働省の検討会を経て、2026年6月の令和8年度診療報酬改定で指針の対象患者・実施条件を満たす場合に限り初診からの評価が新設されました。

医療機関がこの初診精神療法の診療報酬を算定するための要件には、保健所や自治体などによる訪問指導等を受けている人を対象とすることに加え、診察時に保健師や精神保健福祉士などの専門職が患者の側に同席することが含まれています。ファストドクター株式会社は2022年から提携医療機関による精神科のオンライン診療を支援し、2026年9月までの診療件数は累計28万件にのぼります。

外出困難な状況を経験した173人の分析結果

今回の分析では、「ファストドクター メンタルオンライン」を利用した667人のうち、現在または過去に外出が少ない状態が6か月以上続いた経験を持つ計173人を抽出しました。この選定基準は、2010年に厚生労働科学研究の一環としてとりまとめられた「ひきこもりの評価・支援に関するガイドライン」を参考にしています。回答者の内訳は女性56.1％、男性41.6％で、20代から50代が80.9％を占めています。

行政の専門職が自宅を訪問し診察に同席することが条件だった場合の受診意向について、「受診をあきらめていた」「治療を一切受けなかった」と回答した人は合わせて64.2％（111人）に上りました。「問題なく受診できた」は11.0％（19人）、「強い抵抗はあるが我慢して受診できた」は13.3％（23人）でした。

専門職の同席が条件であれば受診をあきらめるか治療を受けなかったと思うと答えた111人に対し、受診できた形式を尋ねたところ、77.5％（86人）が「医師と自分だけ」であれば受診できたと回答しました。

患者から寄せられた意見と今後の課題

回答者からは「人と会うのが苦痛でオンライン診療を選んでいるため、他者の同席必須となるとそれが課題と感じていたと思う」「本人が希望する場合のみ同席させ、希望しない人は一人で受診できる環境が良い」といった声が寄せられました。一方で「その患者の客観的な症状・状態により、同席させた方がいいのか、させないほうがいいのかを変えるべき」とする意見もありました。

ファストドクター株式会社は、初診からのオンライン精神療法の制度化を前進としつつも、患者の状態や希望を踏まえた専門職の関わり方を検証する必要があると考えています。

調査概要

• 発表名：精神科につながるまでの患者調査2026
• 調査実施：ファストドクター株式会社
• 調査対象：「ファストドクター　メンタルオンライン」利用者
• 調査方法：オンラインアンケート
• 調査期間：2026年6月19日〜6月28日
• 集計対象：667件

2016年8月に設立されたファストドクター株式会社は、東京都渋谷区恵比寿4丁目20-3に拠点を置き、医師の菊池 亮氏と水野 敬志氏が代表を務めています。2026年4月1日に創業10周年を迎え、プライマリケアの地域実装を支援する取り組みを推進しています。同社のURLは https://fastdoctor.jp/corporate/ です。

本記事はファストドクター株式会社の発表をもとに作成しました。