株式会社ＦＣＥは、同社代表取締役社長の石川淳悦氏が生成AIを活用して制作した採用漫画を公開した。上場企業において代表取締役社長が自ら生成AIを用いて制作した漫画を公開する事例は初になるという（※1）。同社はこの漫画を、採用活動における認知拡大と候補者の意向度向上を目的として制作したとしている。

採用活動の課題解決に向けた漫画制作の背景

株式会社ＦＣＥでは事業拡大に向けた採用強化を進める中で、候補者層へのリーチを広げる「認知面」と、求める成長スピードやカルチャーを伝える「魅力付け」の2つを課題としていた。文字情報だけでは伝わりにくい同社らしさや期待される成長レベルを直感的に伝えるため、漫画という媒体を活用することを決めた。

制作にあたっては、代表取締役社長の石川淳悦氏自身が生成AIを駆使し、同社が大切にする考え方やカルチャーを表現した。石川氏は「私自身が生成AIを活用して描くことで、ＦＣＥが大切にしているチャレンジの精神や成長への渇望を、わかりやすく表現できたと感じています」とコメントしている。

社員の成長を描くストーリー構成と今後の活用

制作された漫画（※2）は、社員の成長を軸に、働くことのやりがいや壁に向き合って挑戦する重要性を描いたストーリー仕立ての内容となっている。単なる会社紹介にとどまらず、得られるスキルや成長スピードを体感できる構成とした。

目次は「CHAPTER1｜「正解」を選ぶのではなく、つくる。」「CHAPTER2｜自分の成長から、人の可能性へ。」「CHAPTER3｜「勝ちたい」から、「一緒につくりたい」へ。」「CHAPTER4｜「つくりたい」だけでは、事業にならない。」「CHAPTER5｜市場に、価値を生み出す人へ。」「EPILOGUE ｜次の「やってみたい」を、待っている。」で構成されている。漫画はURL（https://fce-hd.co.jp/data/download/FCE_recuruit_comic.pdf）にて公開されており、今後は会社説明会や合同採用イベント、採用エージェントを通じた選考候補者への案内など、様々な採用チャネルで活用される方針だ。

主体性と生産性を高める社内人財育成

同社では「3年で10年分の成長」を実現するため、「主体性」と「生産性」の向上に注力した人財育成を行っている。

主体性を高める施策としては、古田敦也氏が公式アンバサダーを務める「７つの習慣®」研修 Business Ownership（https://fcetc-7habits.jp/）や、本田圭佑氏がアンバサダーを務める企業向けレジリエンス研修「レッスル®」（https://fcetc-rescle.co.jp/）を全社員が受講する。さらに、考え方をまとめた「Value Book」の配布や月1回の「Value研修」、評価制度への組み込みを実施している。

生産性の向上に向けては、2,200社以上が導入するAI搭載業務効率化ツール「ロボパットAI」（https://fce-pat.co.jp/）による定型業務の自動化や、AIプラットフォーム「AI OMNI AGENT」（https://www.fce-aiomniagent.com/）の導入を進めている。また、研修や導入支援を組み合わせた「AI組織活用研修・コンサルティング」（https://fce-aiservice.com/aitraining/）も展開している。

株式会社ＦＣＥの概要

株式会社ＦＣＥは「チャレンジあふれる未来をつくる」をパーパスに掲げ、DX推進事業や教育研修事業などを展開している。会社概要は以下の通り。

• 社名：株式会社ＦＣＥ
• 設立：2017年4月21日
• 代表取締役社長：石川淳悦
• 証券コード：9564
• 本社：東京都新宿区西新宿２－４－１　NSビル10階
• 事業内容：DX推進事業、教育研修事業、出版事業
• URL：https://fce-hd.co.jp/

主な事業実績として、「ロボパットAI」がITreview Best Software in Japan2023で約7,300製品中第１位※3、2024年度には約10,000製品中、第2位※4を獲得したほか、オンライン教育システム「Smart Boarding」（https://smartboarding.net/）や、世界5000万部、国内270万部発刊の『７つの習慣』の出版（https://fce-publishing.co.jp/）を手掛けている。

※1　当社調べ（2026年10月、Web 調査）。国内の証券取引所に上場する企業を対象に、代表取締役社長が自ら生成 AI を用いて制作した漫画を公開した事例を、Web 検索・プレスリリース配信サイト・SNS で調べた結果、該当する事例は確認されませんでした。 ※2　本漫画は、生成AIを利用して制作したものです。 ※3：ITreview Best Software in Japan2023より ※4：ITreview Best Software in Japan2024より

本記事は株式会社ＦＣＥの発表をもとに作成。