Sasuke Financial Lab株式会社が運営する総合保険サイト「しっかり保険、ちゃんと節約。」は、現在就労している20〜50代の女性400名を対象に、乳がんと診断された場合の不安や病気による収入減少への備えなどに関する意識調査を実施しました。

調査の結果、病気などで収入が大きく減った場合に生活費に充てられる貯蓄がない、または貯蓄で今の生活を続けられる期間が3か月未満と答えた人が全体の41.5％にのぼることが分かりました。また、保険に加入していても受け取れる給付金などの金額まで把握している人は13.7％にとどまり、公的制度の具体的な内容を知る人も6.0％にとどまっています。

4割以上が貯蓄での生活維持に不安　20代では6割超に

病気の治療などで収入が大きく減った場合に現在の生活を続けられる期間について尋ねたところ、「生活費に充てられる貯蓄はない」が19.0％、「1か月未満」が8.5％、「1か月以上3か月未満」が14.0％となり、合計で41.5％が「生活費に充てられる貯蓄はない」または「3か月未満」と回答しました。また、「わからない」と答えた人も18.3％を占めました。

この「貯蓄なし〜3か月未満」の割合を年代別に見ると、20代が63.9%で最も高く、30代が41.6％、40代が30.9％、50代が35.3％となりました。20代の内訳では、「生活費に充てられる貯蓄はない」が25.0％、「1か月未満」と「1か月以上3か月未満」の合計が38.9％を占めています。

乳がん診断時の不安は治療費が最多　収入減少も過半数

乳がんと診断された場合の不安を複数回答で聞いたところ、「治療費の負担」が77.5％で最多となりました。次いで「命や将来への影響」が73.8％、「治療による身体的な負担」が73.0％となり、「仕事を休むことなどによる収入の減少」も52.0％にのぼりました。

「仕事を休むことなどによる収入の減少」を選んだ208名に対し、収入減の可能性を考えた経験の有無を尋ねたところ、「具体的に考えたことがある」は16.3％にとどまり、「なんとなく考えたことがある」が61.1％を占めました。

保険の給付金額を把握する人は13.7％　公的制度の認知にも課題

乳がんなどの病気に備えて現在行っていること（複数回答）では、「医療・がん・就業不能保険などへの加入」が55.5％で最も多かった一方、「加入している保険の保障内容の確認」は15.0％、「治療費・生活費に備えた貯蓄」は14.5％でした。

保険に加入していると回答した292名（全体の73.0％）に保障内容の把握状況を聞いたところ、「給付金などの金額まで把握している」は13.7％にとどまり、「保障を受けられることは知っているが、金額は不明」が54.1％となりました。また、医療費負担や収入減に関して利用できる公的制度について「制度や内容を具体的に知っている」と答えた人は全体の6.0％で、「制度があることは知っているが、内容は詳しく知らない」（31.5％）と「聞いたことはあるが、内容はよく知らない」（32.5％）を合わせた割合は64.0％、「ほとんど・全く知らない」は30.0％でした。

調査概要と会社概要

本調査の概要は以下の通りです。

• 調査期間：2026年9月10日
• 調査対象：現在就労している20〜50代の女性
• 有効回答数：400名（20代72名、30代154名、40代123名、50代51名）
• 調査方法：クラウドソーシングサービス「クラウドワークス」を利用したインターネット調査
• 調査主体：Sasuke Financial Lab株式会社

調査を実施したSasuke Financial Lab株式会社（代表取締役：松井 清隆）は東京都千代田区大手町1-6-1 大手町ビル2階 FINOLAB内に本社を置き、デジタル保険代理店事業やInsurTech事業を展開しています。

本記事はしっかり保険、ちゃんと節約。編集部（Sasuke Financial Lab株式会社）調べの発表をもとに作成されています。

Dellows News編集部

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