ロート製薬株式会社と、太陽生命保険株式会社の子会社である株式会社太陽生命少子高齢社会研究所は共同で、全国の未就学児および小学生の子どもを持つ親1,500名を対象に「子どもの目に関する意識調査」を実施しました。

調査の結果、親が認知している子どもが視力検査を受けた機会として健診や学校での視力検査が中心となっていることや、未就学児の親における視力把握の実態などが明らかになりました。

子どもの目の健康への意識と視力把握の状況

子どもの目の健康について「とても意識している」「ある程度意識している」と回答した親を合わせると、未就学児で60.6％、小学1～2年生で68.3％、小学3～4年生で74.0％、小学5～6年生で72.3％となり、各学齢で6～7割の親が意識を向けていました。

一方で、子どもの視力を何らかの形で把握している親の割合は、未就学児では54.3％にとどまりました。小学生ではいずれの学年でも8割を超えており、未就学児と小学生で把握状況に差がみられました。

子どもが「見えにくい」と自ら言うことが「よくある」「たまにある」と回答した割合は、全体で17.9％でした。学齢別では、未就学児が6.3％、小学1～2年生が14.0％、小学3～4年生が21.3％、小学5～6年生が27.3％となり、高学年ほど割合が高い傾向にありました。なお、未就学児の親の54.3％は「特に気になる様子はない」と回答しています。

また、デジタル機器の使用に関しては、「長時間デジタル機器を使用している」との回答が未就学児で5.3％、小学1～2年生で13.0％、小学3～4年生で19.0％、小学5～6年生で22.0％でした。「テレビやタブレット・ゲーム機を見るときに画面に近づく」という様子は、各学齢で約3割にみられました。

視力を知る機会と指摘後の対応

視力検査を受けた機会について、未就学児では「3歳児健診で受けた」が57.0％、小学生では「学校の視力検査で受けた」が小学1～2年生で73.3％、3～4年生で82.5％、5～6年生で83.8％となり、健診や学校の検査が見え方を知る主な契機となっていました。

医師や健診、学校での視力検査等で視力について指摘を受けた経験がある子どものうち、眼科で視力検査を受けた経験がある割合は44.4％でした。なお、この数値は指摘を受けた時期と眼科受診の時期の前後関係や内容を確認していないため、指摘後の眼科受診率を示すものではないとしています。

また、子どもの目のために何らかの取り組みをしている親は78.7％で、内容としては「画面に近づきすぎないよう距離（30cm程度）を意識させている」が39.9％で最多でした。

専門家の見解と調査概要

東邦大学医療センター大森病院の松村沙衣子准教授は、子ども自身が「見えにくい」と言わない場合でも健診や視力検査をきっかけとして活用し、指摘を受けた際は眼科で詳しく確認することが大切であると指摘しています。

【調査概要】

• 調査対象：全国の未就学児（学齢4～6歳：2020年4月2日～2023年4月1日生まれ）および小学1～6年生の子どもを持つ親1,500名
• 調査期間：2026年7月16日（木）～7月21日（火）
• 調査方法：Webアンケート調査
• 調査委託会社：マイボイスコム株式会社

本記事はロート製薬株式会社および株式会社太陽生命少子高齢社会研究所の発表をもとに作成しています。