ブレイズの電動モビリティシリーズ累計販売台数が13,000台を突破
株式会社ブレイズは、同社が展開する電動モビリティシリーズの累計販売台数が13,000台を突破したことを発表した。ガソリン価格の上昇や環境意識の高まり、高齢化に伴う移動手段の確保などを背景に、多様な移動ニーズに対応するモビリティの需要が拡大している。同社は電動アシスト自転車や電動バイク、四輪の特定小型原動機付自転車など幅広い商品を展開している。

2017年からのEV事業展開と全国700店以上のサポート体制


株式会社ブレイズは2017年よりEV事業を展開し、100%電気走行による環境性能と静粛性を備えたEV商品の開発および販売を行っている。現在は、16歳以上であれば免許不要で乗ることができる特定小型原動機付自転車をはじめ、近距離移動用の電動バイク、宅配や業務向けの屋根付き三輪電動バイクなど、計11車種のEV商品を取り揃えている。

販売面では全国700店以上の販売ネットワークを展開しており、購入後のメンテナンスや修理といったアフターサポート体制を構築している。

四輪特定小型原動機付自転車「ブレイズ イーカーゴ」の特徴

同社のラインアップの中で注目を集めているのが、四輪特定小型原動機付自転車「 BLAZE e-CARGO(ブレイズ イーカーゴ)」である。高齢化の進行や地域公共交通の縮小により日常の移動手段確保が課題となる中、買い物から農業、園芸、小規模配送まで対応する実用性が支持されている。

同製品は16歳以上であれば免許不要で利用可能(公道走行時はナンバー登録および自賠責保険への加入が必要)で、車検や車庫証明は不要、自動車税は年間2,000円となっている。家庭用100Vコンセントで充電でき、バッテリー1本の満充電にかかる電気代は約108円。最大30kg積載可能な大容量荷台や500Wモーターを備え、オプションの追加バッテリー装着時には最大約100kmの走行が可能となっている。また、国土交通省が定める「性能等確認制度」において認定機関による適合認定を取得している。

移動手段の多様化と社会背景

近年は環境負荷低減や燃料価格の高騰に加え、運転免許証の自主返納件数が全国で約43万人(43万5,067件、警察庁「運転免許統計」令和7年版より)にのぼるなど、日常の移動手段確保が社会的な課題となっている。同社は電動モビリティの普及を通じて、移動の選択肢拡大と利便性向上への貢献を目指すとしている。

会社概要
株式会社ブレイズの会社概要は以下の通りである。
- 社名:株式会社 ブレイズ(株式会社MTG<7806. 東証グロース市場>グループ企業)
- 代表取締役:市川秀幸
- 名古屋本社所在地:〒453-0041 名古屋市中村区本陣通二丁目三十番地
- 電話番号:TEL :052-414-5527
- メールアドレス:MAIL:center@blaze-inc.co.jp
- コーポレートサイト:https://www.blaze-inc.co.jp/
- 商品ポータルサイト:https://portal.blaze-inc.co.jp/
本記事は株式会社ブレイズの発表をもとに作成されています。
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