（株）エムティーアイが運営するウィメンズヘルスケアサービス『ルナルナ』と第一三共ヘルスケア株式会社は、女性3,324名を対象とした避妊に関する意識・実態調査を共同で実施しました。調査結果によると、55.4%がこれまでに避妊に関して不安を感じた経験があると回答しました。また、避妊についてパートナーと話し合う人は半数を超える一方、10代後半から20代前半ではAIやSNSへの相談を検討する割合が3人に1人以上にのぼる実態が明らかになりました。

避妊法はコンドームが7割超で最多　ピルは認知と利用に開き

知っている避妊方法について尋ねたところ、「コンドーム（男性用）」が96.0%で最多となり、「経口避妊薬（低用量ピル・中用量ピル・ミニピルなど）」が84.6%、「緊急避妊薬（モーニングアフターピル※病院で処方されたもの）」が71.7%と続きました。

一方で、現在避妊を必要としている人が主に選択している避妊方法は「コンドーム」が71.3%と突出しており、「経口避妊薬」は14.3%にとどまりました。経口避妊薬は8割を超える認知度があるものの、実際の利用率との間には開きが見られます。避妊方法の選択理由としては、「手軽に利用できるから」が56.4%で最も多く、次いで「体への負担が少ないから」が34.1%、「費用が安いから」が29.1%となりました。

情報源はネットやSNSが中心　最も信頼されるのは医療機関

初めて避妊に関する知識を得た場は「学校の授業」が51.5%で最も高かった一方、現在避妊に関する情報を主に得ている情報源は「インターネット記事」が38.2%、「SNS」が34.6%となりました。特に18歳～29歳では47.6%がSNSから情報を得ていると回答しています。

信頼できると感じる情報源については、「病院・クリニック」が80.3%、「病院・クリニックの情報サイト」が52.1%、「健康管理アプリ（ルナルナ等）」が39.1%となりました。

知識に関する設問では、学ぶ機会について「あまりなかった」（46.8%）と「全くなかった」（9.0%）を合わせた過半数が十分でなかったと感じているものの、自身の知識については「十分あると思う」（14.6%）と「ある程度あると思う」（57.6%）を合わせた7割以上が一定の知識があると認識しています。一方で、自ら知識や情報を確認する頻度では、「最近は確認していない」「ほとんど確認していない」「一度も確認したことがない」と答えた人が合計で4割以上となりました。

現在パートナーがいる人を対象に避妊について話し合う頻度を聞いたところ、「必要な時に話し合っている」が42.0%、「定期的に話し合っている」が11.0%となり、合わせて2人に1人以上が対話の機会を持っています。

パートナーと話し合っていない理由としては、「特に問題を感じていないから」（52.4%）や「話す機会・タイミングがないから」（20.2%）が上位でした。一方で、「避妊について話題にするのが恥ずかしいから」は全体で6.5%だったのに対し18～24歳では15.1%、「性や妊娠について話すこと自体に抵抗があるから」は全体で7.7%に対し同年代では13.7%と、若い世代で心理的ハードルを感じる傾向が見られました。

避妊に関するパートナーとのコミュニケーションへの満足度については、「非常に満足」（37.9%）と「やや満足」（44.8%）を合わせて8割以上が満足と回答しました。

避妊に不安を感じた経験は5割超　若年層はAIやSNSへの相談検討も

避妊に不安を感じた経験が「ある」と回答した人は55.4%にのぼりました。不安を抱いた場合に想定される行動としては、「パートナーに相談する」が70.8%、「病院・クリニックに行き、医師に相談する」が50.4%でした。

世代間での違いも見られ、18～24歳では「インターネットで検索する」（48.0%）、「緊急避妊薬（モーニングアフターピル）の使用を検討する」（35.4%）、「AIに相談する」（34.1%）、「SNSで調べる」（33.4%）といった項目の割合が全体平均を上回りました。

調査結果を受けて成城松村クリニック院長の松村圭子医師は、知識がアップデートできていない人が4割を超えている点や若い世代の対話への抵抗感に触れ、避妊法や薬の情報は更新されているため日頃からパートナーと話せる関係を築き、不安な際は抱え込まず医療機関などに相談してほしい旨を述べています。

調査および関連概要

• 調査実施時期：2026年8月24日（月）～8月31日（月）
• 調査方法：『ルナルナ』にて調査
• 有効回答数：女性3,324名
• 第一三共ヘルスケア株式会社：https://www.daiichisankyo-hc.co.jp/
• 『ルナルナ』：https://lnln.jp/
• LunaLuna 避妊情報ナビ：https://sp.lnln.jp/hinin_navi/

本記事は（株）エムティーアイおよび第一三共ヘルスケア株式会社の発表をもとに作成されています。